モリト（9837）・リスク顕在化
物価上昇を背景とする個人消費の陰り
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
13記載
9年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気・天候・税負担等による個人消費低迷83社が書いているテーマ・逆風88社・追い風0社
モリトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。68社中53社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている83社のうち14社を表示しています。上の文は83社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一昨年の暖冬・市場での在庫過多、アクティブスポーツ関連商品の販売減少、中国市場での日系自動車メーカーの苦戦など厳しい状況でありました。」
個人消費・需要面のリスクが、暖冬、市場での在庫過多、アクティブスポーツ関連商品の販売減少として実際の事業環境に表れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「コロナ禍から脱した後のリバウンド需要が一巡したことで、景気は緩やかなペースで推移しております。／国内の暖冬やリバウンド需要の一巡によるアパレルメーカーの減産」
リバウンド需要一巡や国内の暖冬によるアパレル需要の停滞を、引き続き消費・需要面の環境要因として記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「しかし一方で、欧米・アジアにおける消費の減速による需要の停滞、国内の暖冬やリバウンド需要の一巡によるアパレルメーカーの減産など、厳しい状況でありました。」
個人消費のリスクについて、従来の物価上昇要因から、欧米・アジアの消費減速、国内の暖冬、コロナ後のリバウンド需要一巡によるアパレル需要停滞へ論点を広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「雇用や所得環境が改善し、個人消費が底堅く推移することで緩やかな回復基調が続いている」
個人消費を含む国内経済が緩やかな回復基調にあるとの認識を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「個人消費や設備投資など内需が底堅く推移することで緩やかな回復基調が続いているものの」
個人消費を含む内需が底堅く、国内経済が緩やかな回復基調にあるとの認識を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「企業収益の改善や個人消費の持ち直しにより、緩やかな回復基調が続いております。」
個人消費が持ち直しているとの認識を継続して示し、物価上昇を背景とする個人消費の陰りは記載していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これを背景に個人消費も堅調であり、景気は緩やかな回復基調にありました。」
個人消費が堅調であるとの認識を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これを背景に個人消費も堅調であり、景気は緩やかな回復基調にありました。」
個人消費が堅調であるとの認識を継続して記載し、物価上昇を背景とする個人消費の陰りは当四半期にも示していない。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「これを背景に個人消費も堅調であり、景気は緩やかな回復傾向にありました。」
前年度に記載された物価上昇を背景とする個人消費の陰りに対し、当四半期は個人消費が堅調と記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「一部の物価の上昇を境に、後半には個人消費に陰りが生じはじめる気配も見られました。」
物価上昇を背景として、年度後半に個人消費が弱含み始める兆候を国内経済上のリスクとして初めて記載している。