トラスコ中山（9830）・リスク削除
円高に伴うインバウンド消費減速による生産活動への影響
FY2016-Q3に初出。6回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2018。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
円高によるインバウンド消費減速と生産活動停滞1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2018削除有価証券報告書当事業年度の業績説明では、円高に伴うインバウンド消費減速による生産活動への影響に関する記載がない。
- FY2018-Q3対処有価証券報告書
「円安効果に伴い電気機械や自動車関連の輸出が改善したことなどにより総じて横ばいで推移しました。」
従来の円高によるインバウンド消費・生産活動への影響とは反対に、円安効果による電気機械・自動車関連の輸出改善を記載している。 - FY2017削除有価証券報告書当事業年度の業績説明では、円高に伴うインバウンド消費減速による生産活動への影響に関する記載がない。
- FY2017-Q1対処有価証券報告書
「円安の影響から自動車やはん用機械などの輸出関連業種を中心に生産活動の回復が進みました。」
従来記載されていた円高による生産活動への影響とは異なり、当四半期は円安が生産活動の回復要因として記載されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「熊本地震発生や、英国のＥＵ離脱問題などによる円高の影響もあり生産活動は力強さを欠く状況が見受けられました。」
円高の背景として英国のEU離脱問題を挙げ、生産活動への影響が続いたと記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「円高に伴うインバウンド消費の減速などが影響し、生産活動は力強さを欠く状況が続きました。」
円高に伴うインバウンド消費の減速が、生産活動の力強さを欠く要因として実際の状況に影響したと記載している。