社会課題を起点とする新規ビジネスとサステナビリティへの貢献
FY2020に初出。6回の記載のうち2回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載は2026-07-22。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-22前進その他開示
「本実証試験を通じて、環境配慮型銅ケーブルの社会実装に向けた課題を明らかにし、サステナブルな社会の実現に向けた次の取り組みにつなげていきます。」
サステナビリティへの貢献および脱炭素に関する従来の方針に対し、低GHG銅鉱石の環境価値を付与した銅ケーブルについて、原材料の調達から製品の使用までをつなぐバリューチェーンを構築し、マスバランスクレジットモデルを適用した実証試験を開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、気候変動リスク・機会に対する当社戦略のレジリエンス及び異なるシナリオ（1.5℃、４℃）における事業・財務インパクトの影響度を評価することを目的として、シナリオ分析を実施しております。」
従来のカーボンニュートラル目標の記載に加え、1.5℃・4℃シナリオによる気候変動リスク・機会の事業・財務インパクト評価を実施していることを具体化している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「“2050年度カーボンニュートラル”をキーワードに、2050年の長期ビジョンを実現するために短・中期目標を掲げております。具体的には2013年度を基準年とするCO₂排出削減量（Scope１+Scope２）を2030年度までに実質50％、2050年度までに実質０％の目標を設定しております。」
従来のカーボンニュートラル方針を、2013年度比で2030年度実質50％削減、2050年度実質0％削減という期限・数値付き目標へ具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、「新しい価値を創造して、能力を発揮し、社業の発展に努め、社会に貢献するとともに、株主に報い、従業員の福利厚生を図る」との経営理念のもと、これまで培った経験、知識、技術をもとに新たな発想と積極的な行動により、絶えず変化する市場ニーズに適合した商品、サービスの提供を行うとともに地球環境の保全に取り組み、社会にとって価値ある企業であり続けるサステナビリティ経営を基本方針としております。」
サステナビリティ経営、ESG・SDGs、地球環境保全、気候変動対応を基本方針として継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、社会への貢献を継続的に果たしていくためにも、事業活動の基盤である地球環境の持続性確保は最重要課題であり、特に人類共通の課題である気候変動問題の解決は国際社会の要請であると認識しております。再生可能エネルギーの活用や新規技術の積極的な導入によりカーボンニュートラル実現への取り組みを着実に進め、脱炭素社会の実現による気候変動問題の解決に積極的に取り組んでまいります。」
従来の社会課題・ESG・SDGsへの貢献に加え、気候変動問題を最重要課題として位置付け、再生可能エネルギーや新規技術の導入によるカーボンニュートラル実現を明記している。 - FY2020初出有価証券報告書
「社会課題の解決を起点とした新たなビジネスを創出し、ＥＳＧ経営及びＳＤＧｓを含めたサステナビリティへの貢献を通じて、企業価値を高めてまいります。」
社会課題の解決を起点とする新規ビジネス、ESG経営、SDGsを含むサステナビリティへの貢献を、新たな経営戦略として掲げている。