自然災害による拠点被害・供給遅延
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中20社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「2020年10月に事業継続計画（BCP）を策定し、毎年７月のリスク管理委員会で必要に応じて見直しを行い、更新しております。」
自然災害・感染症による拠点被害や供給停止・遅延への対策として、BCPを毎年見直し・更新する運用を再掲している。 - FY2024対処有価証券報告書
「2020年10月に事業継続計画（BCP）を策定し、毎年７月のリスク管理委員会で必要に応じて見直しを行い、更新しております。」
自然災害・感染症による拠点被害や供給停止・遅延への対策として、BCPを毎年見直し・更新する運用を明記している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善する下で、各種政策の効果により緩やかな回復が続くことが期待されましたが、世界的な金融引締め等に伴う海外景気の下振れリスク、物価上昇、中東地域をめぐる情勢及び令和６年能登半島地震の影響等、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
自然災害リスクについて、令和６年能登半島地震が発生し、その影響が事業環境に現れていることを記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「大規模な地震やその他の自然災害及び感染症等が発生し、当社グループの事業拠点が人的・物的被害を受けた場合は、営業活動や顧客に対する商品供給の停止・遅延等により、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害及び感染症による拠点被害、営業活動・商品供給の停止や遅延リスクを再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「大規模な地震やその他の自然災害及び感染症等が発生し、当社グループの事業拠点が人的・物的被害を受けた場合は、営業活動や顧客に対する商品供給の停止・遅延等により、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害及び感染症による拠点被害、営業活動・商品供給の停止や遅延リスクを再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「大規模な地震やその他の自然災害及び感染症等が発生し、当社グループの事業拠点が人的・物的被害を受けた場合は、営業活動や顧客に対する商品供給の停止・遅延等により、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害及び感染症等による人的・物的被害、営業活動や商品供給の停止・遅延リスクが、前四半期と同じ内容で再掲されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「大規模な地震やその他の自然災害及び感染症等が発生し、当社グループの事業拠点が人的・物的被害を受けた場合は、営業活動や顧客に対する商品供給の停止・遅延等により、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の自然災害による拠点被害・供給遅延リスクに、感染症等による人的・物的被害、営業活動や商品供給の停止・遅延が明示的に追加されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「大規模な地震やその他の自然災害等が発生した場合、当社グループの事業拠点が被害を受けた場合及び顧客に対する商品供給遅延等により、一時的に当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
大規模地震等による事業拠点被害や顧客への供給遅延をリスクとしている。