マミーマートホールディングス（9823）・リスク再定義
仕入価格上昇分の売価未転嫁による利益圧迫
FY2019-Q3に初出。3回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2023-Q1。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
仕入価格上昇分の売価未転嫁による利益圧迫44社が書いているテーマ・逆風44社・追い風0社
マミーマートホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。27社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている44社のうち14社を表示しています。上の文は44社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「原材料費の高騰については、お客様の急激な家計負担増加を懸念し、値上げによる対応は抑制しながら、低コストの自社商品開発による仕入負担軽減等の対応を行ってまいりました。」
原材料価格上昇による利益圧迫への対応が、単なる売価未転嫁の説明から、値上げ抑制と低コスト自社商品開発による仕入負担軽減という対応を伴う説明へ変化している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「電気料金、原材料価格高騰による影響がそれを上回り」
従来の仕入価格上昇分の売価未転嫁という説明から、原材料価格高騰がローコスト運営による販売費及び一般管理費の削減を上回る形で利益を圧迫する説明へ、要因の示し方が変化している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これは仕入価格上昇分を売価に転嫁し切れていないことや物流コスト増加によるものです。」
仕入価格上昇分を売価に転嫁し切れていないことを、当第3四半期累計期間の減益要因として初めて明示している。