正社員中心の教師体制と教務力強化
FY2016-Q3に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-07-30前進決算
「校舎展開を抑制する機会をもうけることによって、今後少子化の中でさらに激しくなっていく競争環境の中でも成長し続けていける教務力の強化に注力し、教師研修をさらに充実させてまいります。」
正社員中心の教師体制そのものの変更ではないが、教師研修の充実を通じた教務力強化を継続・具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ロ.教師職の95％以上を正社員で構成し、年間で40回近い授業研修をはじめ、年次別・教科別に様々な教科研修や勉強会を設定・実施し、人材の育成と教務力の研鑽に不断に取り組んでいます。」
教師職の正社員比率95％以上、年間40回近い授業研修、年次別・教科別研修という従来の人的資本施策を再確認している。 - FY2023研修頻度と正社員比率の具体化有価証券報告書
「② 教師職の95％以上を正社員で構成し、年間で40回近い授業研修をはじめ、年次別・教科別に様々な教科研修や勉強会を設定・実施し、人材の育成と教務力の研鑽に不断に取り組んでいます。」
従来の正社員中心の教師体制に加え、教師職の正社員比率95％以上、年間40回近い授業研修、年次別・教科別研修という人材育成の具体的内容をサステナビリティ戦略で開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その実現には魅力ある教師陣の存在が不可欠であり、人材採用と育成に継続的に力を注いでいます。2020年３月末日現在において中学部・高校部を合わせた教師数は682名、うち正社員教師657名、専任講師18名、講師７名（４名はネイティブ講師）という構成になっており、正社員比率で96.3％、専任比率は99.0％となっています。」
正社員・専任中心の教師体制と人材採用・育成への注力を継続し、教師数682名、正社員比率96.3％、専任比率99.0％を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その実現には魅力ある教師陣の存在が不可欠であり、人材採用と育成に継続的に力を注いでいます。2019年９月末日現在において中学部・高校部を合わせた教師数は664名、うち正社員教師635名、専任講師20名、講師９名（４名はネイティブ講師）という構成になっており、正社員比率で95.6％、専任比率は98.6％となっています。」
正社員・専任中心の教師体制と採用・育成方針を継続している。教師数664名、正社員比率95.6％、専任比率98.6％を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その実現には魅力ある教師陣の存在が不可欠であり、人材採用と育成に継続的に力を注いでいます。2019年３月末日現在において中学部・高校部を合わせた教師数は676名、うち正社員教師647名、専任講師20名、講師９名（４名はネイティブ講師）という構成になっており、正社員比率で95.7％、専任比率は98.7％となっています。」
正社員・専任中心の教師体制、人材採用・育成への継続的な注力を、前回までと同じ方針で再確認している。教師数676名、正社員比率95.7％、専任比率98.7％を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その実現には魅力ある教師陣の存在が不可欠であり、人材採用と育成に継続的に力を注いでいます。2019年３月末日現在において中学部・高校部を合わせた教師数は676名、うち正社員教師647名、専任講師20名、講師９名（４名はネイティブ講師）という構成になっており、正社員比率で95.7％、専任比率は98.7％となっています。」
正社員中心・専任中心の教師体制と人材採用・育成の方針を継続し、教師数676名、正社員比率95.7％、専任比率98.7％を示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成30年９月末日現在において中学部・高校部を合わせた教師数は659名、うち正社員教師634名、専任講師16名、講師９名（４名はネイティブ講師）という構成になっており、正社員比率で96.2％、専任比率は98.6％となっています。」
正社員教師中心の体制と高い専任比率を維持し、人材採用・育成と教務力を重視する方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、ほとんどの教師を正社員とし、授業内容の専門化・高技術化に努め、その授業力を大きな支えとして進学実績の向上に力を入れています。平成30年４月末日現在において、中高全教師661名中、正社員教師635名、専任講師17名、講師９名（うち４名はネイティブ講師）となり、正社員率で96.1％、専任比率で98.6％に達しています。これらの教師陣が自己研鑽を重ねながら、教務力の向上に力を入れています。」
正社員・専任中心の教師体制と教務力向上の方針を継続し、教師数および比率を更新している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年３月末日現在において、中高全教師657名中、正社員教師632名、専任講師17名、講師８名（うち３名はネイティブ講師）となり、正社員率で96.2％、専任比率で98.8％に達しています。これらの教師陣が自己研鑽を重ねながら、教務力の向上に力を入れています。」
正社員・専任中心の教師体制と教務力向上の方針を継続し、教師数および比率を更新している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、ほとんどの教師を正社員として、授業内容の専門化・高技術化に努め、その授業力を大きな支えとして進学実績の向上に力を入れています。平成29年９月末日現在において、中高全教師652名中、正社員教師627名、専任講師14名、講師11名（うち６名はネイティブ講師）となり、正社員率で96.2％、専任比率で98.3％に達しています。これらの教師陣が自己研鑽を重ねながら、教務力の強化に力を入れています。」
正社員教師中心の体制と教務力強化を継続し、教師652名、正社員率96.2％、専任比率98.3％を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、ほとんどの教師を正社員として、授業内容の専門化・高技術化に努め、その授業力を大きな支えとして進学実績の向上に力を入れています。平成29年４月末日現在において、中高全教師650名中、正社員教師623名、専任講師16名、講師11名（うち６名はネイティブ講師）となり、正社員率で95.8％、専任比率で98.3％に達しています。これらの教師陣が自己研鑽を重ねながら、教務力の強化に力を入れています。」
正社員・専任中心の教師体制と教務力強化を継続しており、教師数と比率を更新しているが、方針自体に実質的な変更はない。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社は、ほとんどの教師を正社員として、授業内容の専門化・高技術化に努め、その授業力を大きな支えとして進学実績の向上に力を入れています。平成28年９月末日現在において、中高全教師635名中、正社員教師608名、専任講師15名、講師12名（うち６名はネイティブ講師）となり、正社員率で95.7％、専任比率で98.1％に達しています。これらの教師陣が自己研鑽を重ねながら、教務力の強化を図っています。」
正社員・専任中心の教師体制、授業力向上、教務力強化を年度報告でも同じ方向性で記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社は、ほとんどの教師を正社員として、授業内容の専門化・高技術化に努め、その授業力を支えにして進学実績の充実に力を入れています。平成28年４月末日において、中高全教師634名中、正社員教師607名、専任講師15名、講師12名（うち6名はネイティブ講師）という構成となり、正社員率で95.7％、専任比率は98.1％です。これらの教師陣が不断の自己研鑽を重ね、教務力の強化に注力しています。」
正社員比率と専任比率を示し、教師の自己研鑽と教務力強化を施策として記載している。