Komori
ビケンテクノ(9791)・目標前進直近の決算説明資料(2026-11-12)では「実績引用」

市況に応じた不動産事業の柔軟な拡大

FY2016に初出。25回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-11-12。

25記載
11年にわたる
7うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2018再掲FY2021 – FY2023-Q32016: 120162017: 020172018: 120182019: 020192020: 120202021: 220212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 82026
同じテーマの他社
賃貸収入・販売用不動産売上による不動産事業の増収増益14社が書いているテーマ・逆風1社・追い風11社

直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「不動産事業では、不動産の売買、仲介及び保有している不動産の賃貸等を行っております。当連結会計年度においては不動産売却の成立及び賃貸収入等の増加により、前期と比較して売上高、セグメント利益が増加いたしました。その結果、当連結会計年度の売上高は1,778百万円(前期比166.0%増)、セグメント利益は496百万円(前期比151.7%増)となりました。」

    不動産売却の成立と賃貸収入等の増加により、不動産事業は通期で大幅な増収増益となった。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間においては不動産売却の成立はありませんでしたが、取得物件の賃料見直し、入居者増加等による賃貸収入等の増加により、前年同期と比較して売上高、セグメント利益が増加いたしました。その結果、当中間連結会計期間の売上高は414百万円(前年同期比24.9%増)、セグメント利益は151百万円(前年同期比73.9%増)となりました。」

    不動産売却がない中でも、取得物件の賃料見直しと入居者増加による賃貸収入等の増加により、売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。
  3. FY2025不動産売却不成立による大幅減収減益有価証券報告書

    「当連結会計年度においては不動産売却の成立がなく、前期と比較して売上高、セグメント利益が減少いたしました。その結果、当連結会計年度の売上高は668百万円(前期比88.1%減)、セグメント利益は197百万円(前期比75.4%減)となりました。」

    不動産売却が成立せず、売上高・セグメント利益とも大幅に減少した。
  4. FY2025-H1不動産売却不成立による減収減益有価証券報告書

    「不動産事業では、不動産の売買、仲介及び保有している不動産の賃貸等を行っております。当中間連結会計期間においては不動産売却の成立がなく、前年同期と比較して売上高、セグメント利益が減少いたしました。その結果、当中間連結会計期間の売上高は331百万円(前年同期比73.6%減)、セグメント利益は87百万円(前年同期比71.2%減)となりました。」

    不動産売却の成立がなく、売上高・セグメント利益とも前年同期を大きく下回った。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においても大口の不動産売却が成立し、前期と比較して売上高、セグメント利益が増加いたしました。その結果、当連結会計年度の売上高は5,634百万円(前期比91.2%増)、セグメント利益は802百万円(前期比19.4%増)となりました。」

    大口不動産売却が成立し、不動産事業は通期で大幅な増収増益となった。
  6. FY2024-Q3売却成立も前年同期比減収減益の継続有価証券報告書

    「不動産事業では、不動産の売買、仲介及び保有している不動産の賃貸等を行っております。当第3四半期連結累計期間においても不動産売却が成立しましたが、前年同期の実績には及ばず、売上高、セグメント利益が減少いたしました。その結果、当第3四半期連結累計期間の売上高は1,391百万円(前年同期比38.9%減)、セグメント利益は303百万円(前年同期比52.0%減)となりました。」

    不動産売却は成立したものの前年同期の実績を下回り、売上高・セグメント利益の減少が続いている。
  7. FY2024-Q2売却成立も前年実績下回り減収減益有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間においても不動産売却が成立しましたが、前年同期の実績には及ばず、売上高、セグメント利益が減少いたしました。その結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は1,257百万円(前年同期比42.1%減)、セグメント利益は303百万円(前年同期比51.1%減)となりました。」

    不動産売却は成立したものの前年同期の実績を下回り、売上高・セグメント利益とも減少した。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度においても大口の不動産売却が成立し、前期と比較して売上高、セグメント利益が増加いたしました。その結果、当連結会計年度の売上高は2,947百万円(前期比16.4%増)、セグメント利益は672百万円(前期比27.7%増)となりました。」

    大口不動産売却が成立し、不動産事業は通期で増収増益となった。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「不動産事業では、不動産の売買、仲介及び保有している不動産の賃貸等を行っております。当第3四半期連結累計期間においても大口の不動産売却が成立し、前年同期の不動産売却と比較して売上規模においては及びませんでしたが、利益面では上回ることとなりました。」

    大口不動産売却の成立、前年同期を下回る売上規模、利益面での上回りという状況を再確認している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間においても大口の不動産売却が成立し、前年同期の不動産売却と比較して売上規模においては及びませんでしたが、利益面では上回ることとなりました。」

    大口不動産売却の成立、前年同期を下回る売上規模、利益面での上回りという状況を引き続き記載している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「不動産事業においても大口の不動産売却が成立し、前年同期の不動産売却と比較して売上規模においては及びませんでしたが、利益面では上回ることとなりました。」

    大口不動産売却の成立、前年同期を下回る売上規模、利益面での上回りという状況を再確認している。
  12. FY2022大口売却も減収減益有価証券報告書

    「当連結会計年度においても大口の不動産売却が成立しましたが、前期の実績には及ばず、売上高、セグメント利益が減少いたしました。」

    大口不動産売却は成立したものの、前期実績を下回り、不動産事業は売上高・セグメント利益とも減少した。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「不動産事業では、不動産の売買、仲介及び保有している不動産の賃貸等を行っております。当第3四半期連結累計期間においても大口の不動産売却が成立し、前年同期の不動産売却と比較して売上規模においては及びませんでしたが、利益面では上回ることとなりました。」

    大口不動産売却の成立と、前年同期を下回る売上規模ながら利益面では上回った状況を再確認している。
  14. FY2022-Q1大口売却で利益面が上回る有価証券報告書

    「不動産事業においては大口の不動産売却が成立し、前年同期の不動産売却と比較して売上規模においては及びませんでしたが、利益面では上回ることとなりました。」

    大口不動産売却は成立したが、前年同期より売上規模は小さく、利益面では上回ったと説明している。
  15. FY2021大口売却も利益減有価証券報告書

    「当連結会計年度においては、大口の不動産売却が成立し、前期と比較して売上高は増加いたしましたが、利益面では前期の実績に及ばず、セグメント利益が減少いたしました。」

    大口不動産売却は成立して売上高は増加したが、利益面では前期実績を下回り、柔軟な不動産事業拡大の成果は増収と減益に分かれた。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当社は、2020年5月28日に有限会社ニッカの発行済み株式のすべてを取得し、子会社化いたしました。」

    不動産関連事業における不動産の有効活用を目的として、有限会社ニッカの全株式を取得し子会社化した。
  17. FY2018再掲有価証券報告書

    「不動産事業においては、不動産市況に応じ柔軟に対応することにより、売上利益の拡大を目指します。」

    不動産市況に応じた柔軟な対応を通じて売上・利益を拡大する方針を再掲している。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「不動産事業においては、不動産市況に応じ柔軟に対応することにより、売上利益の拡大を目指します。」

    不動産市況への柔軟な対応を通じ、売上と利益の拡大を目指す。
一緒に動いた変遷

「ビルメンテナンス事業を核とした安定利益・体質強化」は、この変遷が動いた25回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

777775★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ビルメンテナンス事業を核とした安定利益・体質強化7回
  3. 2省エネ・省コスト提案と顧客資産の有効活用による需要開拓7回
  4. 3安定配当と内部留保を両立する利益還元7回
  5. 4販売用不動産の価格下落・販売停滞7回
  6. 5企業体力・財務体質の向上7回
  7. 6東京都中央区・沖縄県那覇市のホテル施設投資5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ビケンテクノの次の決算発表は2026-11-12の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-12の決算説明資料で、「実績引用」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
市況に応じた不動産事業の柔軟な拡大|ビケンテクノ(9791)の変遷 | Komori