新技術・新工法の研究開発と特許取得
FY2016に初出。31回の記載のうち30回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「なお、「KAISO BANK」に関する研究開発は、2022年度よりNEDOの「グリーンイノベーション基金事業」に採択され、実施しております。当連結会計年度より、本事業が委託事業から助成事業へと移行したことに伴い、研究開発活動の内容に変更はありませんが、費用の計上区分が変更されております。その結果、当連結会計年度の研究開発費は102百万円となりました。」
新技術・新工法の研究開発を継続し、研究開発費102百万円を計上した。KAISO BANKの研究開発内容には変更がないとし、費用の計上区分のみが変更されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、45百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費45百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22百万円を計上し、新技術・新工法の研究開発活動について重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費27百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。新技術・新工法の研究開発を継続する従来方針に変更は示されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費16百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、16百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費16百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の研究開発費は29百万円となりました。なお、当該金額をセグメントに区分していないため、セグメント別の記載をしておりません。なお、当社グループの新技術、新工法の研究開発は、特許取得を前提にしており、今後もこの方針を継続いたします。」
研究開発費29百万円を計上し、新技術・新工法の研究開発を特許取得と結び付ける方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費22百万円を計上し、新技術・新工法の研究開発活動について重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、7百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費7百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載している。新技術・新工法の研究開発を継続する従来方針に変更は示されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の研究開発費は38百万円となりました。なお、当社グループの新技術、新工法の研究開発は、特許取得を前提にしており、今後もこの方針を継続いたします。」
研究開発費38百万円を計上し、新技術・新工法の研究開発を特許取得と結び付ける方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、30百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費30百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。新技術・新工法の研究開発を継続する従来方針に変更は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費19百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、8百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。新技術・新工法の研究開発を継続する従来方針に変更は示されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、37百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費37百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は26百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費26百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費15百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載している。新技術・新工法の研究開発を継続する従来方針に変更は示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の研究開発費は48百万円となりました。なお、当社グループの新技術、新工法の研究開発は、特許取得を前提にしており、今後もこの方針を継続いたします。」
研究開発費48百万円を計上し、新技術・新工法の研究開発を特許取得と結び付ける方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、37百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費37百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は27百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費27百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費13百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の研究開発費は58百万円となりました。なお、当社グループの新技術、新工法の研究開発は、特許取得を前提にしており、今後もこの方針を継続いたします。」
研究開発費58百万円を計上し、新技術・新工法の研究開発を特許取得と結び付ける方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、50百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費50百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。新技術・新工法の研究開発を継続する従来方針に変更は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は34百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費34百万円を計上し、研究開発活動の状況について重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないと記載しており、新技術・新工法の研究開発を継続する従来方針が再確認される。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの新技術、新工法の研究開発は、特許取得を前提にしており、今後もこの方針を継続いたします。」
研究開発費44百万円を計上しつつ、研究開発を特許取得と結び付ける従来方針の継続を明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載しており、新技術・新工法の研究開発を継続する状態が確認される。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載しており、新技術・新工法の研究開発を継続する状態が確認される。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと記載しており、新技術・新工法の研究開発を継続する状態が確認される。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの新技術、新工法の研究開発は、特許取得を前提にしており、今後もこの方針を継続いたします。」
新技術・新工法の研究開発を特許取得と結び付ける方針を明示している。