収益認識会計基準の2022年3月期適用準備
FY2019に初出。10回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに133社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の開示を継続し、型枠貸与事業は一定期間にわたり、製品販売事業は一時点で収益を認識する区分を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準適用後の収益開示を継続し、型枠貸与事業と製品販売事業の収益を、移転時期の違いに基づき区分している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準適用後の開示を継続し、型枠貸与事業と製品販売事業の収益を、移転時期の違いに基づき区分している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準の適用後の開示を継続し、型枠貸与事業は一定期間にわたり、製品販売事業は主として一時点で収益を認識する区分を示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報」
収益認識会計基準適用後の収益について、型枠貸与事業は一定期間にわたり、製品販売事業は一時点で移転される財として開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」（企業会計基準適用指針第30号 2021年３月26日）を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期首から収益認識会計基準を実際に適用した状態を通期でも確認している。損益と期首利益剰余金への影響はないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、当第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結会計期間に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
2022年3月期首から適用予定としていた収益認識会計基準を実際に適用した状態が継続しており、当第3四半期の主要な経営指標も適用後の指標であると記載している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から実際に適用した。型枠貸与事業はブロック個数に基づき一定期間で、製品販売事業は原則として出荷時に収益認識する方法を明示しており、当四半期損益および利益剰余金への影響はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」「『収益認識に関する会計基準』等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識会計基準を2022年3月期首から適用する予定と、財務諸表への影響額を評価中であることを継続記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年３月期の期首から適用します。なお、当該会計基準等の適用による連結財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期の期首から適用する予定を初めて記載している。財務諸表への影響額は評価中としている。