新製品を適時に投入できないリスク
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「新しい製品やサービスを適時にリリースできるかは、当社の制作リソースや生産能力だけでなく、新しい技術やプラットフォームへの適合など様々な要因が影響を及ぼすことが考えられます。」
制作リソース、生産能力、新技術・プラットフォームへの適合によるリリース遅延リスクを継続した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「新しい製品やサービスを適時にリリースできるかは、当社の制作リソースや生産能力だけでなく、新しい技術やプラットフォームへの適合など様々な要因が影響を及ぼすことが考えられます。」
制作リソース、生産能力、新技術・プラットフォームへの適合による新製品・サービスのリリースリスクを継続した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「新しい製品やサービスを適時にリリースできるかは、当社の制作リソースや生産能力だけでなく、新しい技術やプラットフォームへの適合など様々な要因が影響を及ぼすことが考えられます。」
新製品のリリース遅延リスクについて、制作リソース、新技術、プラットフォーム適合を含む説明へ更新した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新しい製品やサービスを適時にリリースできるかは様々な要因に左右されます。例えば当社の生産能力、新しいプラットフォームや規制への適応等が大きな影響を与えます。新しい製品・サービスを計画通りリリースすることができない場合、当社の業績に影響が生じる可能性があります。」
生産能力、プラットフォーム、規制への適応によるリリース遅延リスクを継続して開示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新しい製品やサービスを適時にリリースできるかは様々な要因に左右されます。例えば当社の生産能力、新しいプラットフォームや規制への適応等が大きな影響を与えます。新しい製品・サービスを計画通りリリースすることができない場合、当社の業績に影響が生じる可能性があります。」
生産能力、プラットフォーム、規制への適応による製品・サービスのリリース遅延リスクを継続開示した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「新しい製品やサービスを適時にリリースできるかは様々な要因に左右されます。例えば当社の生産能力、新しいプラットフォームや規制への適応等が大きな影響を与えます。新しい製品・サービスを計画通りリリースすることができない場合、当社の業績に影響が生じる可能性があります。」
新製品の出荷遅延リスクから、新製品・サービスのリリース全般とプラットフォーム・規制への適応を含む説明へ整理された。 - FY2017初出有価証券報告書
「新製品を適時に出荷できるかどうかは、開発のプロセス、ライセンサーの許可、生産能力、ソフトウェアの場合にはさらにデバッギングやハードウェアメーカーからのライセンス許可等、様々な要因に左右されます。新製品を計画通り発売または出荷することができない場合、当社の財政状態、経営成績及び収益性に影響が生じる可能性があります。」
開発、ライセンス、生産能力、デバッグ等により新製品の発売・出荷が遅れる可能性をリスクとして開示している。