市場変化への柔軟かつ継続的な事業体への進化
FY2017-Q3に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
コナミグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「また、社会情勢が大きく変化する現下の状況では、スピード感をもって自らが変革し続けることが必要です。当社グループは、変化に機敏に対応し、大胆に挑戦を続けてまいります。同時に、シナジーを生み出せるようなパートナーと連携し、新たな価値の共創に取り組みます。」
市場変化への対応方針を、迅速な自己変革、大胆な挑戦、パートナーとの価値共創を含む内容へ更新した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、これらの変化に対応し、常に時代の波頭を捉えた革新的な製品・サービスを世界中に提供することで持続的な成長と企業価値向上に努めてまいります。」
テクノロジーや社会経済情勢の変化に対応し、革新的な製品・サービスで持続的成長と企業価値向上を目指す方針を再確認した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢、資源価格の高騰や高齢化社会の到来などの社会情勢の急速な変化に対応していくため、スピード感をもって自らが変革し続け、ニューノーマルな環境に対応することが必要です。」
市場変化への対応方針が、消費者嗜好・規制対応から、地政学、資源価格、高齢化、ニューノーマルへの自己変革へ広がった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、社会構造の変化、新たな消費意欲や消費行動の変化に対応し、常に時代の波頭を捉えた革新的な製品、サービスを世界中に提供することで、持続的な成長と企業価値向上に努めてまいります。」
社会構造・消費行動の変化に対応し、革新的な製品・サービスで持続的成長を目指す方針を継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスの世界的な感染防止措置に伴う景気後退が懸念されますが、当社グループにおいては、社会構造の変化、新たな消費意欲や消費行動の変化に対応し、常に時代の波頭を捉えた革新的な製品、サービスを世界中に提供することで、持続的な成長と企業価値向上に努めてまいります。」
社会構造・消費行動の変化に対応し、革新的な製品・サービスによる持続的成長を目指す方針を再確認した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「常に時代の波頭を捉えた革新的な製品、サービスを世界中に提供することで、持続的な成長と企業価値向上に努めてまいります。」
急速な経済・社会構造や技術の変化に対応し、革新的な製品・サービスを提供する方針を再確認した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「目まぐるしく変化する市場環境に適切に対応し、柔軟かつ継続的な事業体へと進化するため、当社グループは持株会社体制の下、グループの経営と各事業の業務執行を明確に分離しております。」
市場変化への対応と柔軟・継続的な事業体への進化を、持株会社体制の下で進める方針を再確認した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「目まぐるしく変化する市場環境に適切に対応し、柔軟かつ継続的な事業体へと進化するため、当社グループは持株会社体制の下、グループの経営と各事業の業務執行を明確に分離しております。」
変化する市場への対応と柔軟・継続的な事業体への進化を経営戦略の基本とする説明を、持株会社体制による経営・執行分離とともに再確認している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当社グループはこれまで、消費者嗜好の多様化や事業を取り巻く各種規制の改廃等、めまぐるしく変化する市場環境に的確に対応し、柔軟かつ継続的な事業体への進化を経営戦略の基本に、」
消費者嗜好や規制の変化に対応し、柔軟かつ継続的に事業体を進化させることを経営戦略の基本として明示している。