教育ソフトのマルチメディア・インターネット対応
FY2016に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また全塾生へタブレット端末を貸与し、自社開発のコンピュータ用学習ソフトの塾内利用ならびにオンライン授業ができる環境を整備し、日本全国どこでも受講可能なAIオンライン塾Go・KaKuを活用し、さらなる顧客獲得をめざしております。」
全塾生へのタブレット貸与、自社開発ソフト、オンライン授業環境、AIオンライン塾Go・KaKuの活用を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、全塾生へタブレット端末を貸与し、自社開発のコンピュータ用学習ソフトの塾内利用ならびにオンライン授業ができる環境を整備し、日本全国どこでも受講可能なAIオンライン塾Go・KaKuを活用し、さらなる顧客獲得をめざしております。」
全塾生へのタブレット貸与、自社開発ソフト、オンライン授業環境およびAIオンライン塾の活用を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また全塾生へタブレット端末を貸与し、自社開発のコンピュータ用学習ソフトの塾内利用ならびにオンライン授業ができる環境を整備し、」
全塾生へのタブレット貸与、自社開発学習ソフトの利用、オンライン授業環境の整備を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期におきましては、新型コロナウィルス感染症の再拡大の影響を受けておりますが、会場のスクラップ＆ビルドを進めるとともに、映像配信サービスの充実、採算性の向上に取り組みました。」
映像配信サービスの充実を、会場再編・採算性向上とともに継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「会場のスクラップ＆ビルドを進めるとともに、映像配信サービスの充実、採算性の向上に取り組みました。」
従来のタブレット・オンライン対応の流れに沿って、映像配信サービスの充実を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「会場のスクラップ＆ビルドを進めるとともに、映像配信サービスの充実、採算性の向上に取り組みました。」
従来のタブレット学習・オンライン対応の流れに沿って、映像配信サービスの充実を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「会場のスクラップ＆ビルドを進めるとともに、映像配信サービスの充実、採算性の向上に取り組みました。」
従来のタブレット学習・オンライン対応の流れに沿って、映像配信サービスの充実を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「会場のスクラップ＆ビルドを進めるとともに、映像配信サービスの充実、採算性の向上に取り組みました。」
従来のタブレット学習・オンライン対応の流れに沿って、映像配信サービスの充実を継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの中核事業である学習塾部門におきましては、新たに発足させたオンライン塾Go・KaKuに注力しております。」
従来のタブレット学習・オンライン授業環境の整備から、新たに発足させたオンライン塾Go・KaKuへの注力へと、オンライン教育施策を具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「映像配信サービスの拡充による売上確保を進めてまいりました」
従来のオンライン・映像対応の流れに沿って、映像配信サービスの拡充を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「会場のスクラップ＆ビルドを進め、会場網の強化と映像配信サービスの充実、採算性の向上に取り組みました。」
従来のIT・オンライン対応の流れに沿って、会場網の強化と映像配信サービスの充実を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また全塾生へタブレット端末を貸与し、自社開発のコンピュータ用の学習ソフトの塾内利用ならびにオンライン授業ができる環境を整備、学校休校などに対応しております。」
前 filing で記載が薄れていた教育ソフトについて、全塾生へのタブレット貸与、塾内利用、オンライン授業という具体的な活用環境を開示した。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において特記すべき事項はありません。」
従来記載されていた教育ソフトのマルチメディア・インターネット対応やタブレット利用環境について、本 filing では具体的な記載がない。 - FY2019前進有価証券報告書
「また2019年度より全塾生へタブレット端末を貸与し、自社開発のコンピュータ用の学習ソフトの塾内利用を開始できる環境を整備いたしました。」
従来のマルチメディア・インターネット対応研究から、2019年度より全塾生へのタブレット貸与と自社開発学習ソフトの塾内利用環境整備へ具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において特記すべき事項はありません。」
研究開発活動について、教育ソフトの具体的な研究テーマや研究開発費に関する特記事項はないと記載している。 - FY2019-Q2特記事項なし有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において特記すべき事項はありません。」
研究開発活動について、従来記載されていた教育ソフトの具体的な研究テーマや研究開発費の説明はなく、当四半期は特記すべき事項がないと記載している。 - FY2018研究開発費増加継続有価証券報告書
「研究開発費 414 千円」
教育ソフトのマルチメディア・インターネット対応研究を継続し、研究開発費は通期414千円となった。本文では百万円単位で0百万円と表示されている。 - FY2018-Q3研究開発費増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は314千円(前年同四半期比436.9％増)であります。」
研究開発費は314千円となり、前年同四半期比436.9％増となった。研究対象の具体的内容は本 filing では示されていない。 - FY2018-Q2研究開発費増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は142千円（前年同四半期比246.1％増）となりました。」
研究開発費は142千円となり、前年同四半期比246.1％増と記載された。研究対象の具体的内容は本 filing では示されていない。 - FY2018-Q1研究開発費発生有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は141千円であります。」
マルチメディア・インターネット対応の研究方針に関連して、当四半期の研究開発費141千円が記載された。前年度通期の研究開発費ゼロから、金額の記載が生じている。 - FY2017研究開発費ゼロ有価証券報告書
「現状はコンピュータによる学習の支援ソフトという形ではありますが、今後のソフト開発は更に発展・変化することが予想されるマルチメディアへの対応、また、広く普及しつつあるインターネットへの対応の研究等が主眼となります。当社編集部を中心にこれらの研究が進められており、当連結会計年度の研究開発活動に要した金額は0百万円であります。」
マルチメディア・インターネット対応の研究方針は継続しているが、当年度の研究開発費は0百万円と記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後のソフト開発は更に発展・変化することが予想されるマルチメディアへの対応、また、広く普及しつつあるインターネットへの対応の研究等が主眼となります。」
教育ソフトについて、マルチメディアとインターネットへの対応研究を進めている。研究開発費は2百万円と記載されている。