OYO Jump18における4事業セグメントへの再定義
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「インフラ・メンテナンス事業」「防災・減災事業」、「環境事業」、「資源・エネルギー事業」の４区分から、「防災・インフラ事業」、「環境・エネルギー事業」、「国際事業」の３区分に変更しております。」
FY2024からの3セグメント制を通期で継続開示し、市場特性に即した再編、効率化・収益性向上、グループシナジー最大化を目的として再確認した。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間より、報告セグメントを従来の「インフラ・メンテナンス事業」「防災・減災事業」、「環境事業」、「資源・エネルギー事業」の４区分から、「防災・インフラ事業」、「環境・エネルギー事業」、「国際事業」の３区分に変更しております。これは、中期経営計画において、「セグメント戦略の推進」を基本方針の１つとしており、市場特性に即した組織・セグメントに再編し、事業の効率化と収益性の向上を図ること、及びグループシナジーを最大化し、製品・サービスの見直しと企画開発・販売力の強化を図るためのものであります。」
従来の4事業セグメントを、防災・インフラ、環境・エネルギー、国際の3区分へ再編した。市場特性に即した効率化・収益性向上とグループシナジー最大化を目的としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、当連結会計年度より、メンテナンス事業部、砂防・防災事業部、流域・水資源事業部について、その事業領域を見直し、メンテナンス事業部、流域・砂防事業部、社会インフラ事業部とする組織の再編を実施いたしました。」
4事業セグメントを維持しつつ、維持管理、新規インフラ、防災・減災の担当領域を明確化した2020年1月の組織再編を通期でも継続開示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、第１四半期連結会計期間より、メンテナンス事業部、砂防・防災事業部、流域・水資源事業部について、その事業領域を見直し、メンテナンス事業部、流域・砂防事業部、社会インフラ事業部とする組織の再編を実施いたしました。再編後のメンテナンス事業部は、いわゆるインフラの維持管理業務を主体とします。一方、社会インフラ事業部は新規のインフラ事業を主体とします。流域・砂防事業部は、激化する自然災害の防災・減災事業を主体とします。 この組織の再編に伴い、従来「インフラ・メンテナンス事業」に含まれていた、流域・水資源事業関連業務について、「防災・減災事業」に変更いたしております。また、第１四半期連結会計期間より、各セグメントの業績をより適切に評価するため、販売費及び一般管理費の配賦方法を変更しております。」
第1四半期から実施した組織再編、流域・水資源関連業務の防災・減災事業への移管、販売費及び一般管理費の配賦方法変更を変更後のセグメント情報として継続開示した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、当第１四半期連結会計期間より、メンテナンス事業部、砂防・防災事業部、流域・水資源事業部について、その事業領域を見直し、メンテナンス事業部、流域・砂防事業部、社会インフラ事業部とする組織の再編を実施いたしました。再編後のメンテナンス事業部は、いわゆるインフラの維持管理業務を主体とします。一方、社会インフラ事業部は新規のインフラ事業を主体とします。流域・砂防事業部は、激化する自然災害の防災・減災事業を主体とします。」
前年度に示したセグメント再整理を組織再編として実施し、維持管理、新規インフラ、防災・減災の担当領域を明確化した。流域・水資源関連業務をインフラ・メンテナンス事業から防災・減災事業へ変更した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「この組織の再編に伴い、従来「インフラ・メンテナンス事業」に含まれていた、流域・水資源事業関連業務について、翌連結会計年度より「防災・減災事業」に変更いたします。」
4事業セグメントを継続する一方、2020年1月の組織再編に伴い、流域・水資源関連業務をインフラ・メンテナンスから防災・減災へ移管する再整理を示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、報告セグメントを従来の「調査・コンサルティング事業」「計測機器事業 (国内)」「計測機器事業(海外)」の３区分から、「インフラ・メンテナンス事業」、「防災・減災事業」、「環境事業」、「資源・エネルギー事業」の４区分に変更しております。」
4事業領域への再定義と、変更後の4区分による通期業績開示を継続した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間より、報告セグメントを従来の「調査・コンサルティング事業」「計測機器事業 (国内)」「計測機器事業(海外)」の３区分から、「インフラ・メンテナンス事業」、「防災・減災事業」、「環境事業」、「資源・エネルギー事業」の４区分に変更しております。」
第1四半期から実施した4事業セグメントへの変更を第3四半期でも継続し、各セグメントの売上高・利益を変更後の区分で開示した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結累計期間より、報告セグメントを従来の「調査・コンサルティング事業」「計測機器事業 (国内)」「計測機器事業(海外)」の３区分から、「インフラ・メンテナンス事業」、「防災・減災事業」、「環境事業」、「資源・エネルギー事業」の４区分に変更しております。」
第1四半期から実施した4事業セグメントへの変更を第2四半期でも継続し、各セグメントの対象サービスと業績を開示した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「調査・コンサルティング事業」「計測機器事業(国内)」「計測機器事業(海外)」の３区分から、「インフラ・メンテナンス事業」、「防災・減災事業」、「環境事業」、「資源・エネルギー事業」の４区分に変更しております。これは、中期経営計画「OYO Step14」で展開してきた４つの領域を中心として、新たに事業セグメントを再定義し、このセグメントで事業の拡大を目指すことによるものであります。」
FY2017に示した4事業領域への再定義が、平成30年1月1日からの報告セグメント変更として実施された。4区分ごとの業績開示も開始した。 - FY2017初出有価証券報告書
「OYO Step14で展開してきた４つの領域を新たな事業セグメントへ再定義・４つの領域で事業を拡大し、“OYOブランド”を確立 a）インフラ・メンテナンス事業 b）防災・減災事業 c）環境事業 d）資源・エネルギー事業」
従来の調査・コンサルティング事業、国内外計測機器事業から、インフラ・メンテナンス、防災・減災、環境、資源・エネルギーの4領域へ翌連結会計年度から報告セグメントを変更する方針を示した。