サプライチェーン分断による部材高騰リスク
FY2021に初出。10回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
TKCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。169社中108社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1外部環境要因の更新有価証券報告書
「当第２四半期におけるわが国経済は、緩やかな回復基調にあるものの、中東情勢の緊迫化に伴う資源の価格高騰や供給不安、金利上昇など先行き不透明な状況が続いています。」
サプライチェーン分断、原材料価格上昇、金利変動等に加え、中東情勢の緊迫化による資源価格高騰・供給不安を外部環境要因として示した。 - 2026-05-13悪化決算
「特にサプライチェーンにおける供給不足や仕入価格の上昇などが続いた場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性もあります。」
外部環境リスクについて、中東情勢の長期化に伴う供給不足・仕入価格上昇の可能性を明示した。 - FY2025-H1外部環境要因の更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間（以下、当第２四半期）におけるわが国経済は、原材料価格の高騰や金利の変動、諸外国における政情不安などにより先行きの不透明感が漂っています。」
従来のサプライチェーン分断や資源価格上昇等に加え、原材料価格、金利変動、諸外国の政情不安を外部環境上の不透明要因として示した。 - FY2023-Q3外部環境要因の更新有価証券報告書
「一方、世界的な金融引き締めや原材料価格の上昇、ゼロゼロ融資の返済に伴う中小企業の資金繰り悪化など、依然として先行きの不透明感も漂っています。」
サプライチェーン分断やウクライナ情勢を中心とした従来の記載から、世界的な金融引き締め、原材料価格上昇、ゼロゼロ融資返済に伴う中小企業の資金繰り悪化を外部環境要因として示した。 - FY2023-Q2外部環境要因の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（以下、当第２四半期）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナウイルス）の感染終息が見通せない中、円安とロシアによるウクライナ侵攻に伴う物価の上昇、サプライチェーンの分断が発生しており、依然として不透明感が漂っています。」
サプライチェーン分断・部材高騰リスクに加え、円安、物価上昇、ウクライナ情勢が外部環境の不透明要因として継続している。 - FY2023-Q1外部環境要因の更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（以下、当第１四半期）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナウイルス）の影響が和らぐ中、経済活動の正常化に向けた動きが見られるものの、資源価格の高騰による物価上昇や、世界的な金融引き締めなどが景気回復の重しとなり、依然として先行きの不透明感が漂っています。」
コロナウイルスの影響が和らぐ一方、資源価格高騰による物価上昇と世界的な金融引き締めが新たな外部環境要因として示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「わが国経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナウイルス）の影響が和らぐ中、物流の分断や大幅な円安、ロシアによるウクライナ侵攻に伴う資源価格の上昇等が発生しています。足下の経済環境は持ち直しつつあるものの、これらの影響によって依然として将来の不透明感が漂っています。」
サプライチェーン分断・部材高騰リスクに、物流分断、大幅な円安、ウクライナ侵攻に伴う資源価格上昇が継続する外部環境として加わっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（以下、当第２四半期）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症（以下、コロナウイルス）の感染終息が見通せない中、円安とロシアによるウクライナ侵攻に伴う物価の上昇、サプライチェーンの分断が発生しており、依然として不透明感が漂っています。」
既存のサプライチェーン分断・部材高騰リスクに加え、円安、ウクライナ侵攻に伴う物価上昇が発生していると記載し、外部環境の不透明要因が広がった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、海外でのオミクロン株の感染拡大とサプライチェーンの分断による部材の高騰、原油価格の上昇等の影響は今後の経済活動に深刻な影響を及ぼし始めています。」
従来のサプライチェーン分断・部材高騰リスクに、オミクロン株の感染拡大と原油価格上昇が加わり、経済活動への深刻な影響が始まったと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、サプライチェーンの分断による部材の高騰等の影響が表面化してきており、今後の景気減退と企業活動における投資抑制の動向によっては、大きな影響が出る可能性も否定できません。」
サプライチェーン分断と部材高騰の影響が表面化しており、景気減退や投資抑制による業績影響の可能性を新たなリスクとして示した。