有価証券の市場価格変動リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2025-H1。
TKCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。116社中37社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに26社。
- FY2025-H1有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「その主な理由は、自己株式が454百万円増加したことにより純資産が減少したものの、その他有価証券評価差額金が1,596百万円、利益剰余金が602百万円増加したことによります。」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の2,543百万円から4,139百万円へ1,596百万円増加した。一方、投資有価証券は1,656百万円減少した。 - FY2024-Q2有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「その主な理由は、利益剰余金が3,706百万円、その他有価証券評価差額金が759百万円増加したことによります。」
その他有価証券評価差額金は前年度末の2,070百万円から2,830百万円へ759百万円増加した。 - FY2024-Q1有価証券評価差額金の減少有価証券報告書
「その主な理由は、利益剰余金が40百万円増加したものの、その他有価証券評価差額金が275百万円減少したことによります。」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の2,070百万円から1,795百万円へ275百万円減少した。 - FY2023有価証券評価差額金の増加継続有価証券報告書
「その主な理由は、利益剰余金が6,146百万円、その他有価証券評価差額金が2,209百万円増加したことによります。」
その他有価証券評価差額金は前年度末のマイナス138百万円から2,070百万円へ改善した。 - FY2023-Q3有価証券評価差額金の増加継続有価証券報告書
「その主な理由は、利益剰余金が5,492百万円、その他有価証券評価差額金が1,640百万円増加したことによります。」
その他有価証券評価差額金は前年度末のマイナス138百万円から1,501百万円へ増加し、評価差額の改善が進んだ。 - FY2023-Q2有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「その主な理由は、利益剰余金が3,924百万円、その他有価証券評価差額金が593万円増加したことによります。」
その他有価証券評価差額金は前年度末のマイナス138百万円から454百万円へ増加した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その主な理由は、投資有価証券が957百万円減少したものの、長期預金が1,100百万円、ソフトウエア仮勘定が642百万円、ソフトウエアが418百万円増加したことによります。」
投資有価証券は前年度末から957百万円減少し、その他有価証券評価差額金も449百万円から△138百万円へ低下した。市場価格変動に伴う評価減少が続いている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「合計 15,979 16,733 △753」
当期末のその他有価証券は取得原価を753百万円下回り、前年度の差額△87百万円から評価差額のマイナスが拡大した。なお、当期の有価証券減損処理は該当事項なしと記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、建物及び構築物（純額）が484百万円、長期預金が500百万円、有形固定資産のその他（純額）に含まれる工具器具備品が240百万円、投資その他の資産のその他に含まれる長期リース投資資産が761百万円増加したものの、投資有価証券が1,554百万円、無形固定資産が412百万円、建設仮勘定が240百万円減少したことなどによるものです。」
投資有価証券が前連結会計年度末から1,554百万円減少し、その他有価証券評価差額金も1,025百万円減少した。市場価格変動等に伴う評価の減少が継続して発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、現金及び預金が2,878百万円、売掛金及び受取手形が1,780百万円減少したことなどによるものです。」
投資有価証券は前連結会計年度末から1,443百万円減少し、その他有価証券評価差額金も953百万円減少した。市場価格変動リスクに関連する評価差額の減少が発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について53百万円（その他有価証券の株式53百万円）減損処理を行っております。」
有価証券の市場価格変動等に関するリスクについて、その他有価証券の株式53百万円の減損処理が発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「有価証券及び投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に時価や発行体の財務状況等を把握し、継続的に保有状況の見直しを行っております。」
投資有価証券を保有することによる市場価格変動リスクと、時価・発行体状況の確認による管理を記載している。