丹青社（9743）・施策再定義
ICT・演出技術分野の強化と体制整備
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2021。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ICT・演出技術サービスの強化と体制整備1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「先端コンテンツ応用演出の強化、働き方改革と生産性向上については、急速なデジタル化の拡大による市場環境の変化を踏まえたうえで、新たに策定した中期経営計画（2022年１月期～2024年１月期）の重点課題とし、目標達成に向けて、より一層強化してまいります。」
先端コンテンツ応用演出の強化は、旧中期経営計画のテーマから新中期経営計画の重点課題へ位置付けが組み替えられ、強化を継続する方針が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「③ 先端コンテンツ応用演出の強化 (a) 先端コンテンツを応用した演出要素の適用及び導入を加速 (b) コンテンツメーカーを目指してノウハウを蓄積するとともに外部との連携を強化 (c) プロデューサー人材の育成」
先端コンテンツの応用、外部連携、コンテンツメーカー化およびプロデューサー育成の計画が継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「③ 先端コンテンツ応用演出の強化 (a) 先端コンテンツを応用した演出要素の適用及び導入を加速 (b) コンテンツメーカーを目指してノウハウを蓄積すると共に外部との連携を強化 (c) プロデューサー人材の育成」
従来のICT・演出技術強化から、先端コンテンツの応用、コンテンツメーカー化、外部連携、プロデューサー育成へと計画上の表現が組み替えられた。 - FY2017初出有価証券報告書
「空間構築における、映像・音響・メカ（機械）・演出・情報システム等の付加価値要素が、重要度を増すことが予測されるため、当該分野における提供サービスを強化いたします。ICT・演出技術に関する技術的な対応はもとより、人材育成も含めた体制整備を進めます。」
映像・音響・機械・演出・情報システムの提供サービス強化と、人材育成を含む体制整備を計画している。