労働力不足の顕在化
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。59社中36社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- 2026-08-07再掲決算
「人手不足を背景とする物流費や人件費などのコスト上昇や、中東情勢に起因する物価上昇懸念が残るなか、金融資本市場の変動の影響などにも引き続き注視が必要であり、依然として経営環境は先行き不透明な状況が続いております。」
人手不足を背景とする物流費・人件費の上昇を、経営環境の不透明要因として継続している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「これらのサービスが当社グループの強みである一方、医療・介護の現場を支える事業を維持・継続していくためには、労働力不足がますます深刻化していく状況下においても、人材を十分に確保していく必要があります。現業のサービス提供に必要な人材を確保できなかった場合、主要事業における機会損失が発生する恐れがあるほか、人材確保のための各種待遇改善等に伴う労務費が増加するなど、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
労働力不足の深刻化、人材不足による機会損失および待遇改善に伴う労務費増加という影響経路を、主要リスクとして継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、人手不足を背景とする物流費や人件費などのコスト上昇、地政学リスクの高まりといった国際情勢に起因する物価上昇懸念が残るなか、」
人手不足が物流費・人件費などのコスト上昇につながる経営環境として継続して記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、各種コスト高や人手不足による影響など中期経営計画策定時点の想定と大きく異なる状況が生じておりますが、」
人手不足が中期経営計画策定時点の想定と異なる事業環境をもたらしているとの認識を継続して示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「あらゆる業界において人手不足が深刻化するなど新たな社会課題が顕在化しております。」
人手不足があらゆる業界で深刻化する社会課題であるとの認識を継続して示している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「あらゆる業界において人手不足が深刻化するなど新たな社会課題が顕在化しております。」
従来の労働力不足の深刻化懸念が、あらゆる業界で深刻化する新たな社会課題として記載されている。中期経営計画策定時点の想定と異なる状況として、利益面への影響も示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「労働力不足がますます深刻化していく状況下においても、人材を十分に確保していく必要があります。」
労働力不足の深刻化と、人材確保が事業継続上必要であるとの認識を継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「労働力不足がますます深刻化していく状況下においても、人材を十分に確保していく必要があります。現業のサービス提供に必要な人材を確保できなかった場合、主要事業における機会損失が発生する恐れがあるほか、人材確保のための各種待遇改善等に伴う労務費が増加するなど、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の労働力不足の顕在化・深刻化懸念から、主要事業の機会損失や待遇改善に伴う労務費増加という影響経路まで具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「加えて、近年では、企業業績の改善等を背景に、各産業において労働力不足が顕在化しております。長期的な視点でみれば、労働力人口の減少により労働力不足はさらに深刻化することが懸念され、企業の持続的な成長を図るうえで、人材の確保や雇用対策の強化は重要な経営課題であると認識しております。」
労働力不足の顕在化と将来の深刻化懸念を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「加えて、近年では、企業業績の改善等を背景に、各産業において労働力不足が顕在化しております。長期的な視点でみれば、労働力人口の減少により労働力不足はさらに深刻化することが懸念され、企業の持続的な成長を図るうえで、人材の確保や雇用対策の強化は重要な経営課題であると認識しております。」
労働力不足の顕在化と将来の深刻化懸念を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年では、企業業績の改善等を背景に、各産業において労働力不足が顕在化しております。長期的な視点でみれば、労働力人口の減少により労働力不足はさらに深刻化することが懸念され、企業の持続的な成長を図るうえで、人材の確保や雇用対策の強化は重要な経営課題であると認識しております。」
労働力不足が既に顕在化し、将来さらに深刻化する懸念を示している。