収益認識会計基準の適用による収益認識・表示変更
FY2023-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに91社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「収益の認識時期 一定期間にわたり移転される財またはサービス 77,578百万円 69,947百万円 一時点で移転される財またはサービス 2,956 3,375 顧客との契約から生じる収益 80,534 73,322」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益の大部分を一定期間にわたり認識する表示を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財またはサービス 56,840百万円 一時点で移転される財またはサービス 1,105 顧客との契約から生じる収益 57,945」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益の大部分を一定期間にわたり認識する表示を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財またはサービス 93,686百万円 一時点で移転される財またはサービス 1,412 顧客との契約から生じる収益 95,099」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益の大部分を一定期間にわたり認識する表示を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一定期間にわたり移転される財またはサービス 46,886百万円 58,601百万円」
収益認識会計基準の適用後も、顧客との契約から生じる収益の大部分を一定期間にわたり認識する表示を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の期首において、利益剰余金が530百万円増加しております。期首の連結貸借対照表におけるその他の主な影響は、受取手形、売掛金及び契約資産の増加 5,897百万円、棚卸資産の減少 6,259百万円、前受金の減少 1,072百万円等です。当連結会計年度の売上高は12,668百万円増加し、売上原価は10,987百万円増加し、売上総利益、営業利益、経常利益および税金等調整前当期純利益はそれぞれ1,680百万円増加しております。」
収益認識会計基準の通期適用に伴う影響額が確定し、期首利益剰余金530百万円増加、売上高12,668百万円増加、営業利益等1,680百万円増加と具体化された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、第１四半期連結会計期間の期首において、利益剰余金が530百万円増加しております。また、期首の連結貸借対照表におけるその他の主な影響は、受取手形、売掛金及び契約資産の増加 5,897百万円、棚卸資産の減少 6,259百万円、前受金の減少 1,072百万円等です。さらに、当第３四半期連結累計期間の売上高は11,692百万円増加し、売上原価は9,710百万円増加し、売上総利益、営業利益、経常利益および税金等調整前四半期純利益はそれぞれ1,981百万円増加しております。」
収益認識会計基準の適用による累計期間の影響額が具体化され、売上高11,692百万円、売上原価9,710百万円、売上総利益・営業利益・経常利益・税金等調整前四半期純利益各1,981百万円の増加が示されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これにより、顧客との契約について、従来は、成果の確実性が認められる工事契約については工事進行基準を、その他の工事契約については完成基準を適用しておりましたが、原則、履行義務を充足するにつれて、一定の期間にわたり収益を認識する方法に変更しております。」
収益認識会計基準の適用が第2四半期累計にも継続し、当期売上高は6,988百万円、売上原価は5,580百万円、営業利益等は各1,408百万円増加したと影響額が具体化されている。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
2022年3月1日開始の当第1四半期から収益認識会計基準等を適用し、原則として履行義務の充足に応じ一定期間にわたり収益を認識する方法へ変更した。期首利益剰余金は530百万円増加し、当四半期の売上高は2,605百万円増加した。