読む価値
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1735
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年４月１日〜2023年３月31日連結日本基準売上高20,358百万円前年比 +9.3%
営業利益2,225百万円前年比 +7.5%
経常利益2,292百万円前年比 +2.8%
純利益（親会社株主帰属）1,589百万円前年比 +5.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益266円27銭
売上高営業利益率10.9%
期末の財政状態
総資産20,173百万円
うち純資産 14,793 百万円自己資本比率 72.3%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,431
投資-1,607
財務-458
純増減-634
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,507百万円
セグメント別売上高システムコア事業 3,727百万円（前年比 +9.9%）、ＩＴソリューション事業 4,901百万円（前年比 +9.5%）、ネットワークサービス事業 11,729百万円（前年比 +9.1%）
セグメント別利益システムコア事業 984百万円（前年比 +16.0%）、ＩＴソリューション事業 981百万円（前年比 +15.1%）、ネットワークサービス事業 2,313百万円（前年比 +4.0%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高21,900百万円（前年比 +7.6%）
営業利益2,260百万円（前年比 +1.6%）
経常利益2,320百万円（前年比 +1.2%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,710百万円（前年比 +7.6%）
１株当たり当期純利益286円30銭
年間配当予想77円 → 86円
配当性向30.0%
業績の増減要因
受注の伸長、契約条件の改善、稼働率の向上により増収・増益となった一方、人材投資や社内ＤＸ、拠点の拡張移転により経費が増加した。経常利益は助成金収入が発生しなかったものの増加し、最終利益は助成金返還損失と賃上げ税制の適用申請の影響を受けた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外ともに該当なし（重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失6百万円
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 5百万円、受取保険金 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、減損損失 6百万円、助成金返還損失 135百万円
減価償却費85百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数7,636,368
期末自己株式数1,663,605
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年４月１日〜2023年３月31日 |
| 売上高 | 20,358百万円（前年比 +9.3%） |
| 営業利益 | 2,225百万円（前年比 +7.5%） |
| 経常利益 | 2,292百万円（前年比 +2.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,589百万円（前年比 +5.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 266円27銭 |
| 売上高営業利益率 | 10.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 72.3% / 前期末 72.7% |
| 総資産 | 20,173百万円 |
| 純資産 | 14,793百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,431百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,607百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -458百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,507百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 21,900百万円（前年比 +7.6%） / 営業利益 2,260百万円（前年比 +1.6%） / 経常利益 2,320百万円（前年比 +1.2%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,710百万円（前年比 +7.6%） / １株当たり当期純利益 286円30銭 |
| 年間配当予想 | 77円 → 86円 |
| 配当性向 | 30.0% |
| セグメント別売上高 | システムコア事業 3,727百万円（前年比 +9.9%）、ＩＴソリューション事業 4,901百万円（前年比 +9.5%）、ネットワークサービス事業 11,729百万円（前年比 +9.1%） |
| セグメント別利益 | システムコア事業 984百万円（前年比 +16.0%）、ＩＴソリューション事業 981百万円（前年比 +15.1%）、ネットワークサービス事業 2,313百万円（前年比 +4.0%） |
| 減価償却費 | 85百万円 |
| 減損損失 | 6百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 5百万円、受取保険金 0百万円 / 特別損失 固定資産除却損 0百万円、減損損失 6百万円、助成金返還損失 135百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外ともに該当なし（重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 7,636,368 |
| 期末自己株式数 | 1,663,605 |
| 業績の増減要因 | 受注の伸長、契約条件の改善、稼働率の向上により増収・増益となった一方、人材投資や社内ＤＸ、拠点の拡張移転により経費が増加した。経常利益は助成金収入が発生しなかったものの増加し、最終利益は助成金返還損失と賃上げ税制の適用申請の影響を受けた。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。半導体・組込ソフトウェア、自社開発パッケージソフトウェア、ネットワーク構築・運用保守などの受注が伸長した。利益面では、募集費・教育図書費などの人材投資や拠点の拡張移転で経費が増加した一方、契約条件の改善と稼働率の向上が寄与した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。