読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
1075
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日～2022年３月31日連結日本基準売上高18,623百万円前年比 +6.1%
営業利益2,069百万円前年比 +14.5%
経常利益2,229百万円前年比 -2.0%
純利益（親会社株主帰属）1,501百万円前年比 -2.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益251円58銭
売上高営業利益率11.1
期末の財政状態
総資産18,497百万円
うち純資産 13,632 百万円自己資本比率 72.7%前期末比 +2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+991
投資-1,640
財務-463
純増減-1,112
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,141百万円
セグメント別売上高
システムコア事業3,39218.2%+4.5%
ITソリューション事業4,47524.0%+5.2%
ネットワークサービス事業10,75657.8%+7.0%
セグメント別利益
システムコア事業84821.6%+11.3%
ITソリューション事業85221.7%+43.9%
ネットワークサービス事業2,22456.7%+11.8%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高20,000百万円
営業利益2,100百万円
経常利益2,250百万円
親会社株主に帰属する当期純利益1,530百万円
年間配当予想77円 → 77円（0.0%）
配当性向2022年３月期 30.6 / 2023年３月期予想 30
業績の増減要因
売上高は市場の需要拡大への対応等により増加。営業利益は人材投資等による経費増があったものの、契約条件の改善や稼働率の向上により増加。経常利益・純利益は助成金収入の大幅減額により減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 1百万円
減価償却費85百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家、アナリスト向け）
期末発行済株式数7,636,368株
期末自己株式数1,669,861株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日～2022年３月31日 |
| 売上高 | 18,623百万円（前年比 +6.1%） |
| 営業利益 | 2,069百万円（前年比 +14.5%） |
| 経常利益 | 2,229百万円（前年比 -2.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,501百万円（前年比 -2.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 251円58銭 |
| 売上高営業利益率 | 11.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.7 / 前期末 70.3 |
| 総資産 | 18,497百万円 |
| 純資産 | 13,632百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 991百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,640百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -463百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,141百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 20,000百万円 / 営業利益 2,100百万円 / 経常利益 2,250百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,530百万円 |
| 年間配当予想 | 77円 → 77円（0.0%） |
| 配当性向 | 2022年３月期 30.6 / 2023年３月期予想 30 |
| セグメント別売上高 | セグメント システムコア事業 / 売上高 3,392百万円 / 前年同期比 4.5百万円、セグメント ITソリューション事業 / 売上高 4,475百万円 / 前年同期比 5.2百万円、セグメント ネットワークサービス事業 / 売上高 10,756百万円 / 前年同期比 7百万円 |
| セグメント別利益 | セグメント システムコア事業 / セグメント利益 848百万円 / 前年同期比 11.3百万円、セグメント ITソリューション事業 / セグメント利益 852百万円 / 前年同期比 43.9百万円、セグメント ネットワークサービス事業 / セグメント利益 2,224百万円 / 前年同期比 11.8百万円 |
| 減価償却費 | 85百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 1百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家、アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 7,636,368株 |
| 期末自己株式数 | 1,669,861株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は市場の需要拡大への対応等により増加。営業利益は人材投資等による経費増があったものの、契約条件の改善や稼働率の向上により増加。経常利益・純利益は助成金収入の大幅減額により減少。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は市場の需要拡大への対応などにより増加した。営業利益は人材投資や社内DX、新宿技術センターの拡張移転による経費増があったものの、契約条件の改善や稼働率の向上により増加した。経常利益と純利益は助成金収入が大幅に減少したため減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。