収益認識に関する会計基準の2022年5月期適用
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。」
収益認識会計基準の適用後の収益を、顧客との契約から生じる収益としてセグメント情報等に継続して開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第55期の期首から適用しており、第55期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準を第55期の期首から適用した後の指標を継続して開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高が95,404千円、売上原価が79,050千円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が16,354千円それぞれ増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は9,807千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、第3四半期累計期間における売上高・利益等への影響額を更新して開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高が80,817千円、売上原価が67,593千円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が13,224千円それぞれ増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は9,807千円増加しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第2四半期累計期間における売上高・利益等への影響額を開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高が50,311千円、売上原価が39,040千円、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が11,271千円それぞれ増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は9,807千円増加しております。」
収益認識会計基準等を当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。FY2021時点で予定していた適用を実施し、売上高50,311千円、営業利益等11,271千円、利益剰余金期首残高9,807千円の増加影響を記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等は、2022年５月期の期首より適用します。」
収益認識に関する会計基準等を2022年5月期の期首から適用する予定であり、影響額は当時点で評価中としている。