日本プロセス（9651）・方針再掲
情報通信技術による新しい価値創造と顧客・社会への貢献
FY2017に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
情報技術による価値創造と情報連携17社が書いているテーマ・逆風0社・追い風17社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報通信技術を応用した新しい価値創造で顧客とともに社会に貢献することを企業理念としております。その理念の下、ソフトウェアによって顧客の製品やシステムの価値を高めることを経営の目標としております。」
情報通信技術による価値創造と、ソフトウェアによる顧客の製品・システムの価値向上を企業理念・経営目標として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報通信技術を応用した新しい価値創造で顧客とともに社会に貢献することを企業理念としております。その理念の下、ソフトウェアによって顧客の製品やシステムの価値を高めることを経営の目標としております。」
情報通信技術による価値創造と、ソフトウェアによる顧客の製品・システムの価値向上を企業理念・経営目標として継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報通信技術を応用した新しい価値創造で顧客とともに社会に貢献することを企業理念としております。その理念の下、ソフトウェアによって顧客の製品やシステムの価値を高めることを経営の目標としております。」
情報通信技術による価値創造、顧客との社会貢献、ソフトウェアによる顧客価値向上を企業理念・経営目標として再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、情報通信技術を応用した新しい価値創造で顧客とともに社会に貢献することを企業理念としております。その理念の下、ソフトウェアによって顧客の製品やシステムの価値を高めることを経営の目標としております。」
情報通信技術による価値創造、顧客との社会貢献、ソフトウェアによる顧客価値向上を企業理念・経営目標として示している。