収益認識会計基準等の適用による収益認識方法の変更
FY2022-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年３月30日公表分)及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日公表分)を第125期の期首から適用しております。」
収益認識会計基準等を第125期の期首から適用したことを継続開示。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準を適用したため、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「売掛金」は、第１四半期会計期間より「売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。」
収益認識会計基準の適用に伴う「売掛金及び契約資産」表示を継続。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準を適用したため、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「売掛金」は、第１四半期会計期間より「売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。」
収益認識会計基準の適用に伴う契約資産を含む表示を継続。 - FY2023-Q1契約資産を含む表示への変更有価証券報告書
「前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「売掛金」は、当第１四半期会計期間より「売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。」
収益認識会計基準等の適用に伴い、当四半期から貸借対照表上の表示科目を「売掛金及び契約資産」に変更した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「劇場事業と同様に、臨時休業や営業時間短縮を余儀なくされた娯楽場事業を含めた部門全体の収入合計は、収益認識会計基準等の適用による影響額を含め996,921千円（前期比8.5％減）となり」
収益認識会計基準等の適用影響額を含むセグメント収入を継続開示。 - FY2022-Q3適用影響額の累計増加有価証券報告書
「当該変更により、従来の方法に比べて、当第３四半期累計期間の「シネマ・アミューズメント事業」の売上高が148,956千円減少し、「不動産事業」の売上高が175,586千円増加しております。また、セグメント利益又は損失に与える影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用によるセグメント別売上高への累計影響額が、第2四半期累計期間から増加した。セグメント利益への影響はないと記載。 - FY2022-Q2適用影響の累計額を具体化有価証券報告書
「当該変更により、従来の方法に比べて、当第２四半期累計期間の「シネマ・アミューズメント事業」の売上高が95,005千円減少し、「不動産事業」の売上高が113,420千円増加しております。また、セグメント利益又は損失に与える影響はありません。」
収益認識会計基準等の適用について、セグメント別の累計売上高への影響額を具体化した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
当四半期から収益認識会計基準等を適用。代理人取引は純額、本人取引は総額で認識する方法へ変更し、従来の方法に比べてシネマ・アミューズメント事業の売上高は54,673千円減少、不動産事業は53,539千円増加した。