東京テアトル（9633）・リスク再掲
動画配信市場拡大による映画館需要・公開形態への影響
FY2022に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
5記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
従来型映像・ゲーム市場の縮小とオンライン・新技術への移行11社が書いているテーマ・逆風9社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「定額制動画配信サービス市場（ＳＶＯＤ）においては、前年は成長鈍化の兆しが見えていたものの、2025年は対前年比114.3％の6,017億円となり、市場の伸びが再加速しました。動画配信サービス市場の拡大により、映画制作において興行収入以上に配信サービスからの収益確保の重要度が増しています。」
動画配信市場の拡大と、映画制作における配信収益の重要性を示す認識が継続している。 - 2026-05-13再掲決算
「映像事業においては「映画」から「映像エンターテインメント」へと事業領域を再定義することで収益源の多様化を進め」
映画館需要・公開形態への対応として、映像事業の領域を再定義し収益源を多様化する方針が示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍で伸長した動画配信サービス市場は、映画館への客足への影響以外に、プラットフォーマー自らがコンテンツ制作に乗り出すことで公開スタイルに変革を及ぼす可能性も考えられます。プラットフォーマー各社の動向は、今後も注視していく必要があります。」
動画配信市場が映画館需要や作品公開形態に与える影響を注視するリスク認識が継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍で伸長した動画配信サービス市場は、映画館への客足への影響以外に、プラットフォーム自らがコンテンツ制作に乗り出すことで公開スタイルに変革を及ぼす可能性も考えられます。プラットフォーム各社の動向は、今後も注視していく必要があります。」
動画配信市場の拡大が映画館需要や作品公開形態に与える影響を注視するリスク認識が継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「この２年間で動画配信市場が大きく拡大し、今後も成長が見込まれております。映画館への客足への影響以外に、国内配給作品においても公開スタイルに変革を及ぼす可能性も考えられるため、動画配信プラットフォーム各社の動向は注視していく必要があります。」
動画配信市場の拡大が映画館への客足と国内配給作品の公開方式に影響する可能性を、新たな事業リスクとして明示した。