ドリームホップに係るのれんの減損リスク
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。89社中36社が悪化側に。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、株式会社ドリームホップ(以下「ＤＨ社」)の業績が当初計画を下回り同社の実質価額に著しい下落があると認められたため、80,000千円の関係会社株式評価損を計上しております。」
ドリームホップの業績計画未達と実質価額の著しい下落が続き、関係会社株式評価損80百万円を計上した。個別財務諸表では関係会社株式評価損70百万円と貸付金に対する貸倒引当金37百万円も開示している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、株式会社ドリームホップ(以下「ＤＨ社」)の業績が当初計画を下回り同社の実質価額に著しい下落があると認められたため、80,000千円の関係会社株式評価損を計上しております。また、関係会社貸付金及び貸倒引当金はＤＨ社への貸付金及び、当該貸付金に係る貸倒引当金であります。」
前年度まで開示していたドリームホップの事業計画・回収可能性の不確実性が、業績の計画未達、関係会社株式評価損80,000千円、貸付金に対する貸倒引当金37,349千円として実際の財務数値に表れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「同社の中期事業計画では、既存事業の受注増による売上高の増加及び新規のサービス展開による売上増加等を主要な仮定として織り込んでおります。上記の仮定は、顧客の需要動向や当社グループでの対応状況に影響を受けるため、高い不確実性を伴い、翌事業年度の財務諸表における子会社株式の評価に重要な影響を与える可能性があります。」
ドリームホップについて、既存事業の受注増と新規サービス展開による回収可能性を前提としつつ、需要や対応状況に関する不確実性を引き続き開示している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、新規のサービス展開の遅れや、社内体制の変化等があったことから同社の事業計画を見直した結果、超過収益力が毀損し減損の兆候があると認められたため、使用価値により回収可能価額を測定し、のれん残高について全額減損損失として特別損失に計上しております。この変更により、当第２四半期連結累計期間の税金等調整前四半期純利益は174,750千円減少しております。」
前期に開示したドリームホップのれんの減損リスクについて、新規サービス展開の遅れ等により減損の兆候が発生し、のれん残高全額を減損損失として実際に計上した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度末における株式会社ドリームホップに関するのれんの残高は189,113千円であり、連結貸借対照表の無形固定資産のその他に計上されております。」
ドリームホップ取得に伴うのれん189,113千円について、将来キャッシュ・フローや中期事業計画の前提によっては減損損失の認識に重要な影響が生じる可能性を初めて具体的に開示している。現時点では減損の兆候はないと判断している。