ケミカル事業の研究開発施設建設
FY2018-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は各部門を跨いだ若手を中心とするプロジェクトを立ち上げ、更なる製品開発のスピードアップ、他部門との連携体制の強化に注力いたしました。」
新研究開発センターを基盤とする顧客密着型開発から、部門横断の若手プロジェクトによる開発速度・連携強化へ進展している。 - FY2019実績引用有価証券報告書
「当連結会計年度は新研究開発センターでの本格的な研究開発活動の１年目となり」
2017年10月に完成した新研究開発センターについて、本格的な研究開発活動の開始実績として引用している。 - FY2018達成有価証券報告書
「また、2017年10月に新しい研究開発センターが完成し、移転を行い、心機一転開発に望むことができました。」
ケミカル事業の新研究開発センターが2017年10月に完成し、移転まで完了した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「固定資産の残高は762億26百万円となり、前連結会計年度末残高733億80百万円と比べて28億46百万円増加いたしました。これはオペレーティング・リース取引の契約増加による「賃貸資産」の増加16億78百万円、ケミカル事業における研究開発施設に係る建物等の取得による有形固定資産「その他」の増加7億30百万円、旧研究開発施設の売却に伴う「土地」の減少5億58百万円、時価評価等による「投資有価証券」の増加10億74百万円が主な要因であります。」
ケミカル事業の研究開発施設に係る建物等の取得が進み、有形固定資産その他の増加額は7億30百万円となった。併せて旧研究開発施設の売却も記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「固定資産の残高は764億1百万円となり、前連結会計年度末残高733億80百万円と比べて30億21百万円増加いたしました。これはオペレーティング・リース取引の契約増加による「賃貸資産」の増加16億14百万円、ケミカル事業における研究開発施設の建設等による有形固定資産「その他」の増加5億72百万円、時価評価等による「投資有価証券」の増加9億70百万円が主な要因であります。」
ケミカル事業の研究開発施設の建設が継続し、有形固定資産「その他」の増加額は5億72百万円となった。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「これはオペレーティング・リース取引の契約増加による「賃貸資産」の増加6億95百万円、ケミカル事業における研究開発施設の建設等による有形固定資産「その他」の増加4億79百万円、時価評価等による「投資有価証券」の増加4億77百万円が主な要因であります。」
ケミカル事業における研究開発施設の建設を具体的な設備投資として初めて記載している。有形固定資産「その他」は4億79百万円増加した。