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東映(9605)・施策再掲

単元株式数の変更と株式併合

FY2017に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2019。

9記載
3年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2018-Q2再掲FY2018-Q3 – FY20192017: 320172018: 420182019: 22019
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの687件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2019再掲有価証券報告書

    「2017年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。これに伴い、第95期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり四半期(当期)純利益金額を算定しております。」

    10株を1株とする株式併合が実施済みであることを、1株当たり利益の算定前提として再確認。
  2. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「2017年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。これに伴い、第95期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり四半期(当期)純利益金額を算定しております。」

    10株を1株とする株式併合が実施済みであることを、1株当たり利益の算定前提として再確認。
  3. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「2017年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。これに伴い、第95期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり四半期(当期)純利益金額を算定しております。」

    10株を1株とする株式併合が実施済みであることを、1株当たり利益の算定前提として再確認。
  4. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。これに伴い、第95期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり四半期(当期)純利益金額を算定しております。」

    10株を1株にする株式併合が実施済みであることを、1株当たり利益の算定前提として再確認した。
  5. FY2018再掲有価証券報告書

    「平成29年10月1日付で普通株式10株につき普通株式1株の割合で株式併合を行っております。これにより、株式併合後の発行済株式総数は、132,920,187株減少し、14,768,909株となっております。」

    10株を1株にする株式併合が平成29年10月1日に実施され、発行済株式総数が14,768,909株となったことを再確認。
  6. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年5月25日開催の取締役会において、単元株式数の変更について決議するとともに、平成29年6月29日開催の第94期定時株主総会に株式併合について付議することを決議し、同株主総会において承認され、株式併合及び単元株式数の変更は、平成29年10月1日にその効力が発生しております。」

    株式併合と単元株式数の変更が平成29年10月1日に効力発生したことを再確認。
  7. FY2018-Q2達成有価証券報告書

    「平成29年5月25日開催の取締役会において、単元株式数の変更について決議するとともに、平成29年6月29日開催の第94期定時株主総会に株式併合について付議することを決議し、同株主総会において承認され、株式併合及び単元株式数の変更は、平成29年10月1日にその効力が発生しております。」

    普通株式10株を1株にする株式併合と、単元株式数を1,000株から100株にする変更が、平成29年10月1日に効力発生し完了。
  8. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、平成29年5月25日開催の取締役会において、単元株式数の変更について決議するとともに、平成29年6月29日開催の第94期定時株主総会に株式併合について付議することを決議し、同株主総会において平成29年10月1日を効力発生日として、当社普通株式10株を1株に併合することについて承認可決されました。」

    10株を1株に併合する株式併合について、定時株主総会で承認可決された。効力発生日は平成29年10月1日。
  9. FY2017初出有価証券報告書

    「平成29年10月1日をもって、同年9月30日(実質上9月29日)の最終株主名簿に記録された株主の所有株式数を基準に、10株につき1株の割合をもって併合いたします。」

    売買単位を1,000株から100株へ変更し、投資単位の水準と議決権数を維持するため10株を1株に併合する施策を記載。効力発生日は平成29年10月1日。
一緒に動いた変遷

「映像4部門連携・興行および催事拡大による収益成長」は、この変遷が動いた9回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1映像4部門連携・興行および催事拡大による収益成長2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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報道
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