東映（9605）・リスク顕在化
相次ぐ自然災害による事業環境・業績への影響
FY2019-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2023-Q2。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による消費低迷・特別損失7社が書いているテーマ・逆風7社・追い風0社
東映がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失」
当第2四半期累計期間に災害による損失9百万円を特別損失として計上した。自然災害による業績影響が引き続き実績として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「災害による損失」
当第1四半期に災害による損失7百万円を特別損失として計上した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害による事業環境・業績への影響を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害による損失を含む既存の事業等のリスクについて、当四半期に重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
自然災害による損失を含む既存の事業等のリスクについて、当四半期に重要な変更がないと記載。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2018年７月の西日本豪雨及び2018年９月の台風21号等により被災した施設の復旧工事費用等による損失であります。」
西日本豪雨・台風21号等による施設被災が発生し、災害による損失408百万円を計上。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「災害による損失」
四半期連結損益計算書で災害による損失193百万円を計上しており、自然災害による業績影響が実績として現れた。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調のなかで推移したものの、海外経済の不確実性や相次いだ自然災害による影響等に留意が必要な状況が続きました。」
相次いだ自然災害による影響を、海外経済の不確実性とは別に当該期間の事業環境上の留意事項として初めて明示。