借入等による資金調達と自己資本比率の低下
FY2016-Q3に初出。32回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」は2026-09-11。直近の記載は2026-09-11。
エイチ・アイ・エスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-09-11悪化決算
「2026年10月期第３四半期 自己資本比率 13.3」
自己資本比率は2025年10月期の14.4％から13.3％へ低下している。 - FY2026-H1自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 14.7 14.8 14.4」
自己資本比率は前年同期の14.7％から14.8％へ上昇し、前連結会計年度末の14.4％も上回った。 - FY2025-H1自己資本比率の上昇継続有価証券報告書
「自己資本比率（％） 10.5 14.7 12.6」
自己資本比率は前中間期10.5％、前連結会計年度12.6％に対し、当中間連結会計期間は14.7％となり、前期末から上昇している。 - FY2024自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 17.3 8.4 9.4 9.2 12.6」
連結自己資本比率は前期末9.2％から12.6％へ上昇した。 - FY2024-Q2自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 9.8 12.4 11.1」
自己資本比率は前連結会計年度末の11.1％から当第2四半期末の12.4％へ上昇した。 - FY2024-Q1自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 11.0 11.8 11.1」
自己資本比率は前連結会計年度末の11.1％から当第1四半期末の11.8％へ上昇している。 - FY2023自己資本比率の小幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 16.8 17.8 9.9 11.4 11.1」
連結自己資本比率は前期末11.4％から11.1％へ低下した。 - FY2023-Q3自己資本比率の低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 5.4 9.4 11.4」
自己資本比率は当第3四半期末9.4％となり、前連結会計年度末11.4％を下回った。 - FY2023-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書
「自己資本比率 5.8 9.8 11.4」
自己資本比率は前第2四半期の5.8％から9.8％へ改善したものの、前連結会計年度の11.4％を下回っている。 - FY2023-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 9.9 11.0 11.4」
主要経営指標上、当第1四半期の自己資本比率は11.0％で、前連結会計年度の11.4％を下回っている。 - FY2022-Q3自己資本比率の追加低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 14.4 5.4 9.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の9.9％から当第3四半期末には5.4％へ低下し、前四半期末の14.4％からも低下している。 - FY2022-Q2自己資本比率の追加低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 15.1 5.8 9.9」
自己資本比率は前連結会計年度末の9.9％から当第2四半期末には5.8％へ低下した。 - FY2021自己資本比率の大幅低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 20.3 17.1 16.8 17.8 9.9」
自己資本比率が前期末17.8％から9.9％へ低下し、純資産額も984億21百万円から641億45百万円へ減少している。 - FY2021-Q3自己資本比率の追加低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 17.6 14.4 17.8」
自己資本比率は前連結会計年度末の17.8％から当第3四半期末には14.4％へ低下している。 - FY2021-Q2自己資本比率の低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 18.5 15.1 17.8」
自己資本比率は前連結会計年度末の17.8％から当第2四半期末15.1％へ低下している。 - FY2021-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 16.7 16.4 17.8」
自己資本比率は当四半期末16.4％となり、前期末17.8％から低下している。 - FY2020自己資本比率の上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 23.9 20.3 17.1 16.8 17.8」
自己資本比率は前期末16.8％から17.8％へ上昇した一方、現金及び現金同等物は804億45百万円まで減少している。 - FY2020-Q3自己資本比率上昇と負債減少有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における負債は、前連結会計年度末に比べ1,338億25百万円減少し、3,196億64百万円となりました。」
負債は前連結会計年度末から1,338億25百万円減少し、自己資本比率は16.8％から17.6％へ上昇している。 - FY2020-Q2借入金減少と自己資本比率上昇有価証券報告書
「自己資本比率（％） 15.8 18.5 16.8」
自己資本比率は前連結会計年度末の16.8％から18.5％へ上昇し、借入金は前期末比154億46百万円減少している。 - FY2020-Q1借入金減少と自己資本比率の更新有価証券報告書
「借入金の減少（同127億８百万円減）」
当四半期末の借入金は前期末から127億8百万円減少し、自己資本比率は前期末16.8％から16.7％となった。 - FY2019長期借入金増加と自己資本比率の更新有価証券報告書
「主な要因といたしましては、長期借入金の増加（前期末比330億94百万円増）が挙げられます。」
長期借入金が前期末比330億94百万円増加し、自己資本比率は前期末17.1％から16.8％へ低下している。 - FY2019-Q3借入金増加と自己資本比率の低下有価証券報告書
「また、当第３四半期連結会計期間末における負債は、前連結会計年度末に比べ1,168億50百万円増加し、5,176億77百万円となりました。これは主に、旅行前受金の増加（前期末比586億36百万円増）、借入金の増加（同410億62百万円増）によるものです。」
借入金が前期末比410億62百万円増加し、自己資本比率は前期末17.1％から14.7％へ低下した。 - FY2019-Q2借入金増加と自己資本比率の更新有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における負債は、前連結会計年度末に比べ535億48百万円増加し、4,543億75百万円となりました。これは主に、借入金の増加（前期末比312億12百万円増）、旅行前受金の増加（同51億48百万円増）によるものです。」
借入金が前期末比312億12百万円増加し、主要指標上の自己資本比率は15.8％となっている。 - FY2019-Q1自己資本比率の追加低下と借入金増加有価証券報告書
「なお、自己資本比率は、当第１四半期連結会計期間末15.6％、前連結会計年度末17.1％となっておりますが、これは社債、転換社債型新株予約権付社債、借入金により資金調達したことによります。当該影響を考慮した場合の自己資本比率は、当第１四半期連結会計期間末28.4％、前連結会計年度末30.5％であります。」
資金調達を背景に、自己資本比率は前連結会計年度末17.1％から15.6％へ低下した。借入金は前期末比306億90百万円増加している。 - FY2018-Q3自己資本比率低下と資金調達増加有価証券報告書
「第38期第３四半期連結累計期間の自己資本比率は15.8％となっておりますが、これは社債、転換社債型新株予約権付社債、借入金により、資金調達したことによります。当該影響を考慮した場合の自己資本比率は、第37期第３四半期連結累計期間30.7％、第38期第３四半期連結累計期間27.5％、第37期34.1％であります。」
自己資本比率は前連結会計年度末20.3％から15.8％へ低下し、資金調達の影響を考慮した比率も27.5％となった。 - FY2018-Q2自己資本比率低下と転換社債発行による資本構成の更新有価証券報告書
「第38期第２四半期連結累計期間の自己資本比率は17.7％となっておりますが、これは社債、転換社債型新株予約権付社債、借入金により、資金調達したことによります。当該影響を考慮した場合の自己資本比率は、第37期第２四半期連結累計期間37.6％、第38期第２四半期連結累計期間31.2％、第37期34.1％であります。」
自己資本比率は前連結会計年度末の20.3％から17.7％へ低下し、転換社債型新株予約権付社債の残高は451億70百万円となった。 - FY2018-Q1自己資本比率の低下と転換社債発行による資本構成の変化有価証券報告書
「なお、自己資本比率は、当第１四半期連結会計期間末17.4％、前連結会計年度末20.3％となっておりますが、これは社債、転換社債型新株予約権付社債、借入金により資金調達したことによります。当該影響を考慮した場合の自己資本比率は、当第１四半期連結会計期間末30.4％、前連結会計年度末34.1％であります。」
自己資本比率は前期末20.3％から17.4％へ低下した。転換社債型新株予約権付社債の発行などによる資金調達の影響を記載している。 - FY2017-Q3自己資本比率低下と社債・長期借入金増加有価証券報告書
「なお、自己資本比率は、当第３四半期連結会計期間末19.1％、前連結会計年度末23.9％となっておりますが、これは社債、転換社債型新株予約権付社債、借入金により資金調達したことによります。」
自己資本比率は前期末の23.9％から19.1％へ低下し、社債は400億円、長期借入金は881億46百万円となった。 - FY2017-Q2社債・長期借入金の増加に伴う資本構成の更新有価証券報告書
「第37期第２四半期連結累計期間の自己資本比率は22.6％となっておりますが、これは社債、転換社債型新株予約権付社債、借入金により、資金調達したことによります。当該影響を考慮した場合の自己資本比率は、第36期第２四半期連結累計期間41.5％、第37期第２四半期連結累計期間37.6％、第36期38.7％であります。」
自己資本比率は22.6％で、社債残高は200億円から400億円、長期借入金は770億42百万円から881億79百万円へ増加している。 - FY2017-Q1自己資本比率の低下と借入金増加有価証券報告書
「なお、自己資本比率は、当第１四半期連結会計期間末22.6％、前連結会計年度末23.9％となっておりますが、これは社債、転換社債型新株予約権付社債、借入金により資金調達したことによります。当該影響を考慮した場合の自己資本比率は、当第１四半期連結会計期間末36.4％、前連結会計年度末38.7％であります。」
借入金等による資金調達を背景に、自己資本比率は前期末23.9％から22.6％へ低下し、長期借入金は899億96百万円となっている。 - FY2016借入金増加に伴う指標の更新有価証券報告書
「長期借入れによる収入が、自己株式の取得による支出を上回ったこと等により、現金及び預金が増加した」
長期借入金は前期14,319百万円から77,042百万円へ増加し、連結自己資本比率は23.9％となった。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「第36期第３四半期連結累計期間の自己資本比率は22.3％となっておりますが、これは社債、転換社債型新株予約権付社債、借入金により、資金調達したことによります。」
社債・転換社債型新株予約権付社債・借入金による資金調達を背景に、自己資本比率が22.3％となっている。