働き方改革の推進
FY2018-Q2に初出。15回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2023前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、生産性と収益性の向上や、基幹事業である日本発の海外旅行の需要拡大を図るため、売上の最大化にむけた人員配置や広告展開など、夏の繁忙期に向けた取り組み強化を推し進めました。」
海外旅行再開局面で、人員配置と広告展開を通じた夏の繁忙期への対応を具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、店舗統合の維持をはじめ、各国でのコスト削減を継続し、生産性と収益性の向上を図るとともに、基幹事業である海外旅行の需要拡大を図るため、売上の最大化にむけた組織体制の再編や働き方改革を推し進めました。」
店舗統合、各国のコスト削減、組織体制の再編、働き方改革を継続し、生産性・収益性向上と海外旅行需要回復への対応を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「社員のグループ外出向をはじめ、各国においてコスト削減を継続し、政府からの雇用調整助成金等を最大限に活用するなど、コロナ禍に対応した経営体制の再編や働き方改革を推進しました。」
グループ外出向、各国のコスト削減、雇用調整助成金等の活用を組み合わせ、コロナ禍に対応した体制再編・働き方改革を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「社員のグループ外出向をはじめ、各国においてコスト削減を継続し、政府からの雇用調整助成金等を最大限活用するなど、コロナ禍に対応した経営体制の再編や働き方改革を推し進めました。」
グループ外出向、各国のコスト削減、雇用調整助成金等の活用、経営体制の再編及び働き方改革を引き続き実施している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「社員のグループ外出向をはじめ、各国においてもコスト削減を継続し、政府からの助成金等を最大限活用するなど、コロナ禍に対応した経営体制の再編や働き方改革を推し進めました。」
グループ外出向、各国のコスト削減、助成金活用、経営体制の再編及び働き方改革を通期でも継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは引き続き、社員のグループ外出向を推進したほか、各国においてもコスト削減を継続し、政府からの助成金等を最大限に活用するなど、コロナ禍に対応した経営体制の再編や働き方改革を推し進めました。」
グループ外出向、各国のコスト削減、助成金活用、経営体制の再編及び働き方改革を引き続き推進している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「約1,000名規模でのグループ外出向を推し進めたほか、各国においてもコスト削減を継続し、政府からの助成金等を最大限に活用するなど、コロナ禍に対応した経営体制の再編や働き方改革を推し進めました。」
従来の体制再編・働き方改革に加え、約1,000名規模のグループ外出向、各国のコスト削減、政府助成金の活用を具体的に実施している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、コロナ禍に対応した体制の再編や働き方改革を推進するとともに、政府からの助成金を最大限活用しつつ、グループ全体でコスト削減の徹底に努めてまいりました。」
コロナ禍への対応として、体制再編、働き方改革、助成金活用、コスト削減を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「コロナ禍に対応した体制の再編や働き方改革を推進し」
コロナ禍への対応策として、体制再編と働き方改革を引き続き推進している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、拡大している事業領域へ対応すべく体制の再編を行うとともに、働き方改革を推進し」
事業領域拡大への対応策として体制再編と働き方改革を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、拡大している事業領域へ対応すべく体制の再編を行うとともに、働き方改革を推進し、」
体制再編と働き方改革を継続して推進する方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「働き方改革を推進し」
働き方改革を体制再編や新しいビジネスモデル構築と並ぶ施策として引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「働き方改革を推進して生産性の向上を図り」
働き方改革を推進し、生産性向上を図る方針を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「体制の再編を行うとともに、働き方改革を推進し」
働き方改革を体制再編や新しいビジネスモデル構築と並ぶ施策として継続して記載している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、拡大している事業領域へ対応すべく体制の再編を行うとともに、働き方改革を推進し、「自然の摂理にのっとり、人類の創造的発展と世界平和に寄与する」という企業理念のもと、旅行のみならず様々な事業を通じて、常に変化・発展し続ける企業として、世界の平和に貢献できる新しいビジネスモデルの構築を目指してまいりました。」
当該ファイリングで、体制再編や新しいビジネスモデル構築と並ぶ施策として働き方改革を初めて明示している。