GLOE（9565）・施策実績引用
本社移転による働き方変革と社内コミュニケーション活性化
FY2024に初出。6回の記載のうち3回が「実績引用」で、最初の「実績引用」は2026-08-14。直近の記載はFY2026。
6記載
2年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
本社・本部移転による職場環境整備11社が書いているテーマ・逆風0社・追い風11社
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026実績引用有価証券報告書
「このような市場環境の中、当社グループは当連結会計年度において、本社オフィスの集約による固定費の抑制を進めるとともに、eスポーツ・イベントサービスにおける海外パブリッシャー案件など受注領域の拡大に取り組み、営業利益及び経常利益を確保いたしました。」
本社オフィスの集約による固定費抑制を実施した結果として、営業利益・経常利益を確保したと過去の取り組みを引用している。 - FY2025達成有価証券報告書
「2025年６月 東京都新宿区（同区内）での本社移転及びスタジオ・倉庫拠点の統合を実施」
働き方変革、社内コミュニケーション活性化、業務効率化を目的とした本社移転およびスタジオ・倉庫拠点の統合を実施した。 - FY2025-H1本社移転関連費用の発生有価証券報告書
「コスト面においては、主に販売費及び一般管理費において、配信技研社の連結化による人件費、本社移転に係る費用及び貸倒引当金繰入額が増加いたしました。」
前回示された働き方変革に伴う本社移転について、移転に係る費用が中間期の販売費及び一般管理費の増加要因として記載されている。 - FY2024初出有価証券報告書
「当社の働き方変革に伴い、今後のオフィスの役割変化に合わせ空間を最適化し、社員のコミュニケーションを活性化し、エンゲージメントを高め、効率的な業務推進を図ることを目的に移転するものです。」
働き方変革に伴うオフィス機能の見直しとして、2025年5月予定の本社移転を決定し、コミュニケーション・エンゲージメント・業務効率の向上を目的としている。