読む価値
33軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
8
か月決算書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年11月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高1,923百万円
営業利益25百万円
経常利益18百万円
純利益（親会社株主帰属）-11百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△4.07円
売上高営業利益率1.3%
期末の財政状態
総資産1,321百万円
うち純資産 502 百万円自己資本比率 35.5%前期末比 +5.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+15
投資+8
財務-81
純増減-58
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高429百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,290百万円
営業利益24百万円
経常利益22百万円
純利益15百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
本社オフィスの集約による固定費の抑制、eスポーツ・イベントサービスにおける海外パブリッシャー案件など受注領域の拡大、人材採用・研究開発への投資継続、のれん償却額15,608千円の計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更無（新規・除外の会社数・社名は記載なし）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産売却損 4,538千円、固定資産除却損 71千円
減価償却費34,183千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け）
期末発行済株式数2,775,933株
期末自己株式数61株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年11月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 1,923百万円 |
| 営業利益 | 25百万円 |
| 経常利益 | 18百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -11百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △4.07円 |
| 売上高営業利益率 | 1.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 35.5% / 前期末 29.7% |
| 総資産 | 1,321百万円 |
| 純資産 | 502百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 15百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 8百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -81百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 429百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,290百万円 / 営業利益 24百万円 / 経常利益 22百万円 / 純利益 15百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 34,183千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産売却損 4,538千円、固定資産除却損 71千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 無（新規・除外の会社数・社名は記載なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（個人投資家、機関投資家、証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 2,775,933株 |
| 期末自己株式数 | 61株 |
| 業績の増減要因 | 本社オフィスの集約による固定費の抑制、eスポーツ・イベントサービスにおける海外パブリッシャー案件など受注領域の拡大、人材採用・研究開発への投資継続、のれん償却額15,608千円の計上。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2026年1月29日開催の第10回定時株主総会で「定款一部変更の件」が承認され、事業年度末日を10月31日から6月30日に変更したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。