新株予約権の行使による株式価値の希薄化
FY2022に初出。8回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2025。
クオンツ総研ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに50社。
- FY2025対処有価証券報告書
「なお、2025年９月30日現在における新株予約権による潜在株式数は4,025,889株であり、発行済株式総数54,101,335株の7.4％に相当しております。」
新株予約権の行使による希薄化リスクは継続しているが、潜在株式数は前年度の4,964,931株、比率8.4％から4,025,889株、7.4％へ減少している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、ストック・オプションの権利行使に伴い自己株式161,244株を処分したことにより、自己株式が429,632千円減少し、その他資本剰余金が414,849千円減少しております。」
ストック・オプションの権利行使に伴う自己株式161,244株の処分が実際に発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加 1,329,678株」
2024年９月期に新株予約権の行使による株式発行が1,329,678株発生した。期末の潜在株式数は4,964,931株、発行済株式総数の8.4％に相当する。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「これは主に、長期借入金の返済による支出が20,970千円あったものの、新株予約権の行使による株式の発行による収入が65,656千円あったことによるものであります。」
当第２四半期連結累計期間に、新株予約権の行使による株式発行と収入計上が実際に発生したことを記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 582,885 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期累計期間に新株予約権の行使により582,885株が増加し、潜在株式の行使による株式発行が実際に発生したことを記載している。 - FY2023潜在株式数とリスク評価を更新有価証券報告書
「なお、2023年９月30日現在における新株予約権による潜在株式数は6,294,564株であり、発行済株式総数株57,983,115の10.86％に相当しております。」
潜在株式数を6,294,564株、発行済株式総数に対する割合を10.86％に更新し、発生可能性高・３年以内・影響度低と評価している。当年度には新株予約権の行使による株式発行も生じている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年７月１日から2023年７月31日までの間に、新株予約権の行使により発行済株式総数が260,757株増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行と発行済株式数の増加が実際に発生したことを記載している。株式価値への具体的な影響については記載していない。 - FY2022初出有価証券報告書
「なお、2022年９月30日現在における新株予約権による潜在株式数は2,284,944株であり、発行済株式総数19,153,900株の11.93％に相当しております。」
潜在株式数2,284,944株が発行済株式総数の11.93％に相当し、行使時の株式価値希薄化リスクを記載している。