くらし・マルチエネルギー・導管ネットワーク・基地の4事業体制
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024再掲有価証券報告書
「「都市ガス・ＬＰＧ事業」、「電力・再エネ事業」、「くらしサービス・エンジニアリングサービス事業」、「海外事業」を軸に、以下の取組みを進めてまいります。」
2021年度以降の4事業軸を、グループ2030年ビジョンの地域共創を具現化する枠組みとして継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「このような事業環境において、当社グループは、持続可能なくらしやすい地域の実現に向け、「2030年ビジョン」に掲げた地域共創を具現化するため、「都市ガス・LPG事業」、「電力・再エネ事業」、「くらしサービス・エンジニアリングサービス事業」、「海外事業」を軸に、以下の取り組みを進めてまいります」
2021年度以降の4事業軸を継続し、2030年ビジョンの地域共創を具現化する枠組みとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらのビジョンの実現に向けて、「都市ガス・ＬＰＧ事業」、「電力・再エネ事業」、「くらしサービス・エンジニアリングサービス事業」、「海外事業」を軸として、以下の取り組みを進めてまいります。」
2021年度に整理した4つの事業軸を継続し、基盤事業、新たな成長事業、経営基盤強化の取り組みに接続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これらのビジョンの実現に向けて、「都市ガス・LPG事業」、「電力・再エネ事業」、「くらしサービス・エンジニアリングサービス事業」、「海外事業」を軸として、以下の取り組みを進めてまいります。」
従来の4事業体制や3本部・3部の組織説明に加え、2つのビジョン実現に向けた4つの事業軸として事業ポートフォリオを整理した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「こうした取り組みを推進し、事業部の機能と権限の強化、迅速な意思決定を可能とするため、事業推進を統括する「営業本部」、「導管ネットワーク本部」、「グローバル・エネルギー本部」の３本部と、グループ本社機能を担う「経営戦略部」、「デジタルイノベーション部」、「総務人事部」の３部から成る組織体制へと移行しました。」
従来の4事業体制の説明から、3本部・3部による組織体制へ移行した。事業部の機能・権限強化と迅速な意思決定を組織再編の目的として明記している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは「くらし事業」「マルチエネルギー事業」「導管ネットワーク事業」「基地事業」の４つの事業体制のもと、「地域No.1ソリューション企業グループ」を目指した取り組みを進めております。」
くらし、マルチエネルギー、導管ネットワーク、基地の4事業体制を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「こうした環境下において、当社グループでは「くらし事業」「マルチエネルギー事業」「導管ネットワーク事業」「基地事業」の４つの事業体制のもと、お客さまや地域社会から信頼され選ばれる「地域No.1ソリューション企業グループ」を目指した中長期的な取り組みを進めております。」
くらし、マルチエネルギー、導管ネットワーク、基地の4事業体制を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは「くらし事業」「マルチエネルギー事業」「導管ネットワーク事業」「基地事業」の４つの事業体制のもと、静岡ガスブランドをさらに強化し、「地域No.1ソリューション企業グループ」を目指した中長期的な取り組みを進めております。」
4事業体制を基盤とする整理を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「くらし事業」「マルチエネルギー事業」「導管ネットワーク事業」「基地事業」の4つの事業体制のもと、「地域No.１ソリューション企業」を目指した中長期的な取り組みを進めております。」
事業を4つの事業体制に整理し、それぞれの役割に基づいて中長期施策を進めている。