東京瓦斯（9531）・方針再定義
2023年度からの7つのサステナビリティ重要課題
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営マテリアリティの特定・見直しによる長期価値創造78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風78社
東京瓦斯がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「2025年３月に「持続的な企業価値向上に向けた取組み方針」を公表、同年９月にマテリアリティを改定し、それらを踏まえ、グループ経営ビジョン「Compass2030」の前倒し実現を目指して、同年10月に2026-2028年度中期経営計画を策定しました。」
2023年度からの7つのマテリアリティを、2025年9月の改定を経て、2026-2028年度中期経営計画の羅針盤として再整理している。 - FY2023初出有価証券報告書
「＜マテリアリティ（2023年度～）＞ 1.脱炭素社会への責任あるトランジション 2.地球環境の保全 3.エネルギーの安定供給 4.安全と防災の徹底・安心なまちづくりへの貢献 5.ウェルビーイングなくらしとコミュニティへの貢献 6.多様な人材が活躍できる組織の実現 7.サプライチェーン全体における人権の尊重」
2023-2025年度中期経営計画と併せ、脱炭素、環境、安定供給、安全、地域・顧客、人材、人権を7つのマテリアリティとして取締役会で決議している。