受取手形・売掛金とたな卸資産の増加による総資産増加
FY2019-Q2に初出。25回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026固定資産仮勘定を主因に総資産増加有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、資産については、固定資産仮勘定の増加などにより、前連結会計年度末に比べ220億71百万円増（4.4％増）の5,224億82百万円となった。」
前年度の電気事業固定資産を主因とする増加から変化し、当年度は固定資産仮勘定が総資産増加の主因として示された。 - FY2026-H1現金及び預金を主因に総資産増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の財政状態は、資産については、現金及び預金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ219億61百万円増（4.4％増）の5,223億72百万円となった。」
前年度通期の電気事業固定資産を主因とする増加から変化し、当中間連結会計期間は現金及び預金の増加が総資産増加の主因として示された。 - FY2025電気事業固定資産を主因に総資産増加有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、資産については、電気事業固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ17億40百万円増（0.3％増）の5,004億11百万円となった。」
前年度に続き固定資産が総資産増加の要因として示され、総資産は5,004億11百万円となった。 - FY2025-H1受取手形及び売掛金を主因に総資産増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間の財政状態は、資産については、受取手形及び売掛金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ146億64百万円増(2.9％増)の5,133億35百万円となった。」
前年度通期の電気事業固定資産を主因とする総資産増加から変化し、当中間連結会計期間は受取手形及び売掛金の増加が主な要因として示された。 - FY2024電気事業固定資産を主因に総資産増加有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、資産については、電気事業固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ181億24百万円増（3.8％増）の4,986億71百万円となった。」
前年度の固定資産仮勘定等を主因とする増加から、当年度は電気事業固定資産の増加が総資産増加の主因として示された。 - FY2024-Q2受取手形及び売掛金を主因とする総資産増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、受取手形及び売掛金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ158億77百万円増（3.3％増）の4,964億23百万円となった。」
総資産は前年度末比3.3％増加し、当四半期は受取手形及び売掛金の増加が主な要因として示された。 - FY2024-Q1棚卸資産を主因とする総資産増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ144億68百万円増（3.0％増）の4,950億14百万円となった。」
棚卸資産の増加などにより、総資産は前年度末比3.0％増となった。前年度通期で示された固定資産仮勘定・その他固定資産中心の説明から、当四半期は棚卸資産が主な増加要因として示されている。 - FY2023固定資産等を主因に総資産増加有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、資産については、固定資産仮勘定やその他の固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ340億26百万円増（7.6％増）の4,805億46百万円となった。」
総資産は前年度末比7.6％増となり、従来の棚卸資産中心の説明から、固定資産仮勘定やその他の固定資産の増加が主因として示された。 - FY2023-Q3総資産増加幅拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ444億46百万円増（10.0％増）の4,909億66百万円となった。」
棚卸資産の増加を主因に総資産は前年度末比10.0％増となり、前四半期の4.7％増から増加幅が拡大した。 - FY2023-Q2総資産・棚卸資産の増加幅拡大有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ401億37百万円増（9.0％増）の4,866億57百万円となった。」
棚卸資産の増加を主因として総資産は前年度末比9.0％増となり、第1四半期の4.8％増から増加幅が拡大した。 - FY2023-Q1棚卸資産を主因とする総資産増加有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ213億17百万円増（4.8％増）の4,678億37百万円となった。」
総資産は前連結会計年度末比4.8％増となり、今回の主な増加要因として棚卸資産が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、流動資産「その他」に含まれる諸未収入金や棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ200億56百万円増（4.7％増）の4,470億88百万円となった。」
総資産は前連結会計年度末比4.7％増となり、主な増加要因として流動資産その他に含まれる諸未収入金および棚卸資産が引き続き挙げられた。 - FY2022-Q2総資産増加要因が諸未収入金・棚卸資産へ移行有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、流動資産「その他」に含まれる諸未収入金や棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ173億10百万円増（4.1％増）の4,443億42百万円となった。」
総資産は前年度末比4.1％増となり、今回の主な増加要因として流動資産その他に含まれる諸未収入金および棚卸資産が挙げられた。 - FY2022-Q1総資産増加要因が棚卸資産へ回帰有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、棚卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ90億７百万円増（2.1％増）の4,360億39百万円となった。」
総資産は前連結会計年度末から増加し、今回の主な増加要因として棚卸資産が示された。 - FY2021総資産増加要因が固定資産へ移行有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、資産については、固定資産仮勘定や電気事業固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ182億42百万円増（4.5％増）の4,270億31百万円となった。」
前年度までの現金・売掛金・たな卸資産中心の説明から、固定資産仮勘定や電気事業固定資産が総資産増加の主因として示された。 - FY2021-Q3総資産の増加要因がその他固定資産へ移行有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、その他固定資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ38億38百万円増（0.9％増）の4,126億27百万円となった。」
総資産は前連結会計年度末比0.9％増となった。今回の経営者による説明では、増加要因としてその他固定資産が挙げられている。 - FY2021-Q2総資産増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、受取手形及び売掛金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ59億45百万円増（1.5％増）の4,147億34百万円となった。」
受取手形及び売掛金の増加などにより、総資産は前連結会計年度末から増加した。 - FY2021-Q1総資産増加継続有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、たな卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ65億40百万円増（1.6％増）の4,153億30百万円となった。」
たな卸資産の増加などにより、総資産は前連結会計年度末の4,087億89百万円から4,153億30百万円へ増加した。 - FY2020現金及び預金の増加を主因に総資産増加有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、資産については、現金及び預金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ96億84百万円増（2.4％増）の4,087億89百万円となった。」
総資産は前年度末の3,991億4百万円から4,087億89百万円へ増加し、当年度は現金及び預金の増加が主な要因として記載された。 - FY2020-Q3総資産増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、たな卸資産や現金及び預金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ109億83百万円増（2.8％増）の4,100億87百万円となった。負債については、コマーシャル・ペーパーの増加などにより、前連結会計年度末に比べ37億83百万円増（1.5％増）の2,504億84百万円となった。純資産については、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより、前連結会計年度末に比べ71億99百万円増（4.7％増）の1,596億３百万円となった。」
たな卸資産や現金及び預金の増加などにより総資産が増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより純資産も増加した。 - FY2020-Q2総資産が増加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、現金及び預金や受取手形及び売掛金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ104億55百万円増（2.6％増）の4,095億60百万円となった。負債については、未払税金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ54億85百万円増（2.2％増）の2,521億86百万円となった。純資産については、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより、前連結会計年度末に比べ49億69百万円増（3.3％増）の1,573億74百万円となった。」
現金及び預金、受取手形及び売掛金の増加などにより総資産は前年度末比2.6％増となり、純資産も四半期純利益の計上などにより増加した。 - FY2020-Q1総資産増加幅拡大有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、たな卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ112億83百万円増（2.8％増）の4,103億88百万円となった。負債については、有利子負債の増加などにより、前連結会計年度末に比べ144億49百万円増（5.9％増）の2,611億49百万円となった。純資産については、剰余金の配当や親会社株主に帰属する四半期純損失の計上などにより、前連結会計年度末に比べ31億65百万円減（2.1％減）の1,492億38百万円となった。」
たな卸資産の増加などにより総資産は前連結会計年度末比2.8％増となった一方、負債は5.9％増、純資産は2.1％減となった。 - FY2019総資産減少有価証券報告書
「当連結会計年度の財政状態は、資産については、固定資産の減価償却に伴う減少などにより、前連結会計年度末に比べ29億83百万円減（0.7％減）の3,991億４百万円となった。」
第2四半期の総資産増加から転じ、固定資産の減価償却などにより通期末総資産は0.7％減少した。 - FY2019-Q3総資産増加幅縮小有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の財政状態は、資産については、たな卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ17億49百万円増（0.4％増）の4,038億38百万円となった。負債については、有利子負債の増加などにより、前連結会計年度末に比べ４億59百万円増（0.2％増）の2,497億88百万円となった。純資産については、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより、前連結会計年度末に比べ12億90百万円増（0.8％増）の1,540億49百万円となった。」
総資産はたな卸資産の増加を主因に前連結会計年度末比0.4％増となったが、第２四半期に記載された2.3％増から増加幅が縮小した。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「資産については、受取手形及び売掛金やたな卸資産の増加などにより、前連結会計年度末に比べ90億48百万円増（2.3％増）の4,111億36百万円となった。負債については、有利子負債や支払手形及び買掛金の増加などにより、前連結会計年度末に比べ66億87百万円増（2.7％増）の2,560億16百万円となった。純資産については、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上などにより、前連結会計年度末に比べ23億60百万円増（1.5％増）の1,551億19百万円となった。」
受取手形及び売掛金、たな卸資産の増加などを背景に総資産が増加し、有利子負債や支払手形及び買掛金の増加により負債も増加した。