昭文社ホールディングス（9475）・リスク対処
新商品・新サービスの開発遅延と計画未達リスク
FY2017に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2021。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新製品開発の失敗・遅延と撤退29社が書いているテーマ・逆風29社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021対処有価証券報告書
「必ず企画予算書を作成し、その商品・サービスがライフタイムに獲得しうる販売数量、金額をできる限り正確に見積もり、また投入する予定の開発費、製造費、販売促進費、宣伝費等の直接的な費用を回収し利益を計上できるめどを立てたうえで計画に沿って実施し、かつその進捗を定期的にチェックする体制を整えております。」
新商品・新サービスの計画未達リスクに対し、企画予算、ライフタイム販売見積り、費用回収見込み、進捗チェックを行う仕組みを整備した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「現在は、時代に則した新商品および新サービスの投入を積極的に展開しておりますが、開発の遅延やコストの増大、開発の継続が出来ない場合や技術革新に伴う第三者の競合商品およびサービスの影響や利用者ニーズの変化等の影響により売上計画が達成できない場合には、当社グループの業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
従来の開発遅延・コスト増・計画未達に加え、第三者の競合商品・サービスや利用者ニーズの変化をリスク要因として明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「現在は、時代に則した新商品および新サービスの投入を積極的に展開しておりますが、開発の遅延やコストの増大、開発の継続が出来ない場合や売上計画が達成できない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
新商品・新サービスの開発遅延、コスト増、開発中断、売上計画未達を業績影響要因として挙げている。