学研ホールディングス（9470）・施策前進
サービス付き高齢者向け住宅2物件の不動産流動化
FY2017-Q1に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産売却による資産効率・財務体質改善144社が書いているテーマ・逆風0社・追い風145社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。42社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている144社のうち14社を表示しています。上の文は144社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021前進有価証券報告書
「さらに、自社保有施設２棟の不動産売却の実施も寄与し、増収増益となりました。」
従来のサ高住物件の不動産流動化に続き、自社保有施設2棟の不動産売却を実施し、認知症グループホーム事業の増収増益に寄与したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、平成28年12月に、サ高住２物件（ココファン柏豊四季台、ココファン立川）の不動産流動化を実施し、固定資産売却益355百万円を計上いたしました。」
サ高住2物件の不動産流動化と355百万円の固定資産売却益を、通期業績の要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「なお、平成28年12月に、サ高住２物件（ココファン柏豊四季台、ココファン立川）の不動産流動化を実施し、固定資産売却益355百万円を計上いたしました。」
平成28年12月にサ高住2物件の不動産流動化を実施し、固定資産売却益355百万円を計上した。