2020年大学入試改革と能力開発・アクティブラーニングへの対応
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2025公的支援・選抜多様化への展開有価証券報告書
「教育分野では、高等学校等就学支援金の拡充や、大学入試における学校推薦型・総合型選抜の拡大など、公的支援と入試制度改革が進展しております。」
従来の小学校英語、プログラミング、探究学習等に加え、高等学校就学支援金の拡充と推薦型・総合型選抜の拡大を教育環境の変化として記載している。 - FY2024探究学習・教科横断型学習への展開有価証券報告書
「大学入試改革による入試形態の多様化で、探究学習などの非教科型・教科横断型学習が広がりを見せており、強みを生かしたコンテンツの開発を進めてまいります。」
従来の英語・プログラミング・GIGAスクール対応に加え、入試形態の多様化を背景とする探究学習、非教科型・教科横断型学習への対応を明示している。 - FY2022-Q1高等学校新学習指導要領の順次実施有価証券報告書
「教育分野では、教育改革により高等学校において新学習指導要領が順次実施されます。」
従来の小学校英語・プログラミング教育・大学入学共通テストに加え、高等学校で新学習指導要領が順次実施される段階を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する教育分野では、教育改革により小学校５・６年生の英語教科化やプログラミング教育の必修化、従来の大学入試センター試験に替わる大学入学共通テストが実施されました。新型コロナウイルス感染症拡大による緊急事態宣言の影響などから、教育のデジタル化は一段と加速しています。」
小学校英語・プログラミング教育・大学入学共通テストの実施と、感染症拡大を背景とした教育デジタル化の加速を引き続き記載している。 - FY2021-Q1教育改革の実施とオンライン教育需要の加速有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する教育分野では小学校５・６年生では英語教科化、プログラミング教育が導入され、2021年度から従来の大学入試センター試験に替わる大学入学共通テストが開始されました。社会人教育では、働き方の変化に対応したリカレント教育市場が拡大しています。」
従来予定・導入前の教育改革について、小学校英語・プログラミング教育および大学入学共通テストが開始されたと記載している。また、リカレント教育市場の拡大も継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、近年、教育領域にテクノロジーの進化を活かしイノベーションを起こすという動き・トレンドを称した「EdTech（エドテック）」の市場規模が拡大しており、とりわけ今年に入り、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う全国一斉臨時休校やテレワークの実施を受け、オンライン教育・研修のニーズが一層強まっています。」
EdTech市場の拡大に加え、新型コロナウイルス感染症に伴う休校・テレワークを受けてオンライン教育・研修ニーズが強まったとの認識を継続している。 - FY2020-Q2感染症拡大によるオンライン教育需要の強まりと教育改革の実施有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する教育分野では、「考える力」を重視するアクティブラーニングが推進され、学習指導要領の改訂では、2020年４月から小学校でのプログラミング教育や英語教科等が導入されました。また、2021年１月から導入が予定されている大学入学共通テストでは、英語民間試験と国語と数学の記述式問題の導入が見送りとなりました。 また、近年、教育領域にテクノロジーの進化を活かしイノベーションを起こすという動き・トレンドを称した「EdTech（エドテック）」の市場規模が拡大しており、とりわけ今年に入り、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う全国一斉臨時休校やテレワークの実施を受け、オンライン教育・研修のニーズが一層強まっています。」
小学校のプログラミング教育・英語教科の導入、大学入学共通テストの一部導入見送りに加え、新型コロナウイルス感染症拡大を契機とするオンライン教育・研修ニーズの強まりを記載している。 - FY2020-Q1大学入試改革の一部延期と小学校プログラミング教育開始の明示有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する教育分野では、「考える力」を重視するアクティブラーニングが推進され、学習指導要領の改訂では、2020年４月から小学校でのプログラミング教育や英語教科等が導入されます。大学入学共通テストへの移行は、英語民間試験の延期と記述式の導入が見送りとなりました。」
従来の教育改革・EdTechの環境認識に加え、2020年4月からの小学校プログラミング教育・英語教科の導入と、大学入学共通テストにおける英語民間試験の延期・記述式導入の見送りを記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する教育分野では、学習指導要領の改訂や大学入試改革により、「考える力」を重視するアクティブラーニングやプログラミング、４技能英語教育等が導入されます。この制度改革や教育ニーズの多様化に伴いテクノロジーの活用、いわゆる「EdTech（エドテック）」の市場規模が拡大しています。」
教育改革に伴うアクティブラーニング、プログラミング、4技能英語教育の導入と、EdTech市場の拡大を引き続き環境認識として示している。 - FY2019-Q2プログラミング・4技能英語教育の導入明示有価証券報告書
「当社グループが事業を展開する教育分野では、学習指導要領の改訂や大学入試改革により、「考える力」を重視するアクティブラーニングやプログラミング、４技能英語教育等が導入されます。この制度改革や教育ニーズの多様化に伴いテクノロジーの活用、いわゆる「EdTech（エドテック）」の市場規模が拡大しています。」
教育改革・EdTechへの対応という従来の環境認識に加え、アクティブラーニング、プログラミング、4技能英語教育の導入と、EdTech市場規模の拡大を明示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2020年の教育指導要領の改訂や大学入試改革を控え、アクティブラーニングやテクノロジーを使った教育手法が注目され、テクノロジーを通して教育（Education）に変革をもたらす「EdTech（エドテック）」により、教育市場の規模拡大が期待されております。」
2020年の教育指導要領改訂・大学入試改革、アクティブラーニング、EdTechによる教育市場拡大への期待を引き続き環境認識として示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「教育分野では、2020年の教育指導要領の改訂や大学入試改革を控え、「アクティブラーニング」やテクノロジーを使って教育（Education）の変革を目指す「EdTech（エドテック）」が注目されており、オンライン教育サービスやeラーニング事業の市場が広がりつつあります。」
2020年の教育指導要領改訂・大学入試改革、アクティブラーニング、EdTech、オンライン教育・eラーニング市場の拡大を引き続き環境認識として示している。 - FY2018-Q2EdTech・オンライン教育への具体化有価証券報告書
「また、2020年の教科書改訂や大学入試改革を控え、「アクティブラーニング」やテクノロジーを使って教育（Education）の変革を目指す「EdTech（エドテック）」が注目されており、オンライン教育サービスやeラーニング事業の展開が進んでおります。」
小学校英語や大学入試改革への対応という従来の認識に加え、2020年教科書改訂、EdTech、オンライン教育サービス、eラーニング事業の展開を具体的に記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「小学校での英語教科化、ＩＣＴの活用や2020年大学入試改革に向けた「能力開発」「アクティブラーニング」など新たな教育サービスへの対応が進み」
小学校英語、ICT、2020年大学入試改革に向けた能力開発・アクティブラーニングへの対応が進んでいるとの認識を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「小学校での英語教科化や2020年大学入試改革に向けた「能力開発」「アクティブラーニング」など新たな教育手法への対応が進んでおります。」
小学校英語の教科化と2020年大学入試改革に向けた能力開発・アクティブラーニングへの対応が進んでいるとの認識を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「さらには小学校における英語の教科化や2020年大学入試改革に向けて「能力開発」「アクティブラーニング」など新たな教育手法への対応が進んでおります。」
小学校英語の教科化と2020年大学入試改革に向けた能力開発・アクティブラーニングへの対応が進んでいると記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらには2020年大学入試改革に向けて「能力開発」「アクティブラーニング」など新たな教育手法への対応が始まっております。」
2020年大学入試改革を契機に、能力開発やアクティブラーニングなど新たな教育手法への対応が業界で始まっていると記載している。