災害・事故・社会インフラ障害による事業停止リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。114社中67社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループ又は当社グループの取引先事業拠点において、地震、洪水、火災等の災害、電力その他社会インフラの障害等の事故、戦争やテロ攻撃、感染症が発生した場合や、地政学的問題等の顕在化に起因するエネルギー・原料費等の高騰により、製造、調達、物流等の機能が停止又は制限される可能性があり、当社グループの業績や事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の災害・事故・社会インフラ障害に加え、戦争、テロ攻撃、感染症、地政学的問題によるエネルギー・原料費高騰がリスク要因として明示され、リスクの範囲が拡大している。 - FY2024-Q3能登半島地震による業績影響なし有価証券報告書
「今回の地震による当社グループへの業績に影響を及ぼす被害等は発生しておりません。」
2024年1月1日の能登半島地震について言及し、当社グループの業績に影響する被害等は発生していないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ又は当社グループの取引先において、地震、洪水、火災等の災害や電力その他社会インフラの障害等の事故等が発生した場合には、製造、調達、物流等の機能が停止又は制限される可能性があり、当社グループの業績や事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
災害・事故・社会インフラ障害による機能停止リスクを再掲している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ又は当社グループの取引先において、地震、洪水、火災等の災害や電力その他社会インフラの障害等の事故等が発生した場合には、製造、調達、物流等の機能が停止又は制限される可能性があり、当社グループの業績や事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
災害・事故・社会インフラ障害による機能停止リスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社又は当社の取引先において、地震、洪水、火災等の災害や電力その他社会インフラの障害等の事故等が発生した場合には、製造、調達、物流等の機能が停止又は制限される可能性があり、当社の業績や事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
災害・事故・社会インフラ障害による製造、調達、物流機能の停止リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社又は当社の取引先において、地震、洪水、火災等の災害や電力その他社会インフラの障害等の事故等が発生した場合には、製造、調達、物流等の機能が停止又は制限される可能性があり、当社の業績や事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
災害・事故・社会インフラ障害による製造、調達、物流機能の停止リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社又は当社の取引先において、地震、洪水、火災等の災害や電力その他社会インフラの障害等の事故等が発生した場合には、製造、調達、物流等の機能が停止又は制限される可能性があり、当社の業績や事業展開に影響を及ぼす可能性があります。」
自社または取引先での災害・事故・インフラ障害が製造、調達、物流に影響する可能性を記載している。