アイドママーケティングコミュニケーション（9466）・リスク顕在化
使用終了ソフトウェアの減損発生
FY2018に初出。6回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2024。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
使用見込みのない全社ソフトウェアの減損損失26社が書いているテーマ・逆風26社・追い風0社
アイドママーケティングコミュニケーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024顕在化有価証券報告書
「帳簿価額との差額を減損損失として特別損失に計上しました。」
株式会社ニューフォリアの受注減少と営業損益の継続的なマイナスを受け、建物、構築物、器具及び備品、ソフトウェアについて合計15,180千円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の特別損失は、184,162千円（内訳は臨時休業等による損失3,331千円、減損損失180,830千円）となりました。」
無形固定資産について、直近の市場環境や新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた事業計画の見直しにより、180,830千円の減損損失を計上した。ソフトウェア等の減損リスクが当連結会計年度にも実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「固定資産の減損損失198,330千円及び事業整理に伴う費用22,711千円であります。なお、固定資産の減損損失の内容は、以下のとおりです。場所－、用途処分予定資産、種類ソフトウエア、減損損失198,330千円。」
事業構造改革に伴い、使用したサービスの終了が確定したソフトウェアについて帳簿価額を零まで減額し、198,330千円の減損損失を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「上記資産を使用したサービスの終了が確定したため、当該資産の帳簿価額を零まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
使用したサービスの終了に伴うソフトウェア25,258千円の減損損失を連結決算でも記載しており、既に発生した減損を再確認している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「上記資産を使用したサービスの終了が確定したため、当該資産の帳簿価額を零まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
東京都港区の処分予定資産であるソフトウェアについて、使用したサービスの終了が確定し、25,258千円の減損損失を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「上記資産の使用終了が確定したため、当該資産の帳簿価額を零まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
東京都港区の遊休資産であるソフトウェアについて使用終了が確定し、18,180千円の減損損失を計上した。