店舗網の出店・退店による地域別最適化
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025前進有価証券報告書
「移動体通信機器販売関連事業においては、ソフトバンクショップが６店舗増加した一方で、ソフトバンクショップが３店舗、ワイモバイルショップが２店舗減少しました。」
ソフトバンクショップとワイモバイルショップの増減を通じた店舗網の再編が進み、ブランド統合・ドミナント戦略による運営効率化が継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「また、通信事業者の方針のもと、ソフトバンク・ワイモバイルの店舗統合が進み、店舗数が減少傾向にあります。」
店舗網の最適化・集中に関する従来の記載に加え、通信事業者方針によるブランド店舗統合と店舗数減少傾向が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「移動体通信機器販売関連事業においては、ソフトバンクショップが２店舗増加した一方で、ソフトバンクショップが４店舗、ワイモバイルショップが１店舗減少しました。」
店舗網について、ソフトバンクショップの増減とワイモバイルショップの減少を通じた地域・ブランド構成の見直しが行われた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「更には、店舗の運営効率を向上させるため、当社の主要地域におけるドミナント出店戦略を推進しました。」
主要地域でのドミナント出店戦略を通じて店舗運営効率を高める方針が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「更には、店舗の運営効率を向上させるため、当社の主要地域におけるドミナント出店戦略を推進しました。」
主要地域でのドミナント出店によって店舗運営効率を高める方針が継続して示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「移動体通信機器販売関連事業においては、ソフトバンクショップ２店舗、ワイモバイルショップ３店舗を譲受し、ソフトバンクショップ２店舗を譲渡しました。」
店舗網について、ソフトバンクショップ2店舗とワイモバイルショップ3店舗を譲受し、ソフトバンクショップ2店舗を譲渡した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な店舗運営と近接店舗の連携強化を目的とした店舗出店のドミナント化の推進と、2021年1月末にauショップ代理店を完全撤退し資源の集中を図りました。これにより、ソフトバンクショップ７店舗を譲受、ソフトバンクショップ８店舗を譲渡し、auショップを３店舗閉店した結果、期末店舗数は49店舗（全て直営）の店舗展開となり、ソフトバンクショップでは、愛知、静岡、神奈川の３県に85.7%の店舗を集中させました。」
ドミナント化とauショップ代理店からの完全撤退を実施し、店舗譲受・譲渡・閉店後の期末店舗数49店舗、主要3県への85.7％集中を実現した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な店舗運営を目的とした店舗出店のドミナント化を推進し、近接店舗との連携を強化するとともに、auショップの代理店撤退による経営資源の集中を図りました。」
店舗運営の効率化に向け、ドミナント化、近接店舗間の連携強化、auショップ代理店からの撤退による経営資源集中が具体的に記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、今後のユーザーのニーズと各地域の動向を勘案し、Ｙ!mobileショップ４店舗を出店いたしました。この結果、期末店舗数は60店舗（全て直営）の店舗展開となりました。」
前期末56店舗から、Y!mobileショップ4店舗の出店とソフトバンクショップ1店舗の退店を経て、期末店舗数は60店舗となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「今後の各地域の動向と各店舗の生産性を勘案し、ソフトバンクショップ５店舗を権利譲渡し、auショップ１店舗を退店いたしました。この結果、期末店舗数は56店舗（全て直営）の店舗展開となりました。」
地域動向と店舗生産性を踏まえ、ソフトバンクショップ5店舗の権利譲渡とauショップ1店舗の退店を行い、期末店舗数は56店舗となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「今後の各地域の動向と各店舗の生産性を勘案し、ソフトバンクショップ１店舗を出店し、auショップ１店舗および併売店１店舗を退店いたしました。この結果、期末店舗数は62店舗（全て直営）の店舗展開となりました。」
地域動向と店舗生産性を踏まえ、１店舗を出店し２店舗を退店する店舗網の調整を行い、期末62店舗となった。