特定大口顧客への営業債権集中
FY2016に初出。30回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
トーシンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。63社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち75.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が前年度の36.7％から75.6％へ大幅に上昇した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち36.7％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合は、前年度の54.3％から36.7％へ低下した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち54.3％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が、前年度の41.9％から54.3％へ上昇した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち41.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合は、前年度に記載された46.4％から41.9％へ低下した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとする扱いである。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち46.4％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が、前年度の41.3％から46.4％へ上昇した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとする扱いを継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち41.3％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が、前年度の40.2％から41.3％へ上昇した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2019対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち40.2％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が前期の44.5％から40.2％へ低下している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち44.5％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が前期の46.0％から44.5％へ低下している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2017対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち46.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定大口顧客への営業債権集中割合が前期の48.1％から46.0％へ低下している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定大口顧客への営業債権集中リスクについて、重要な変更がないとする扱いである。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち48.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の集中を48.1％と数値で開示。