共同研究による新技術開発とヘルスケア領域の拡大
FY2017に初出。20回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2025研究開発費が増加有価証券報告書
「これらの取り組みにより、当連結会計年度における研究開発費の総額は、181百万円となりました。」
企業・大学等との共同研究による新技術開発を継続し、研究開発費は前年度の153百万円から181百万円へ増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのため当社グループでは、ヘルスケア事業を含む複数の事業領域において、企業および大学等との共同研究による新技術開発を行っています。これらの取り組みにより、当連結会計年度における研究開発費の総額は、153百万円となりました。」
企業・大学等との共同研究による新技術開発を継続し、年度研究開発費は153百万円となった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は33百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費33百万円を開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は51百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費は51百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は32百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費32百万円を開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのため当社グループでは、ヘルスケア事業を含む複数の事業領域において、企業および大学等との共同研究による新技術開発を行っています。これらの取り組みにより、当連結会計年度における研究開発費の総額は、51百万円となりました。」
企業・大学等との共同研究による新技術開発を継続し、年度の研究開発費は51百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費34百万円を開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は22百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費22百万円を開示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費10百万円を開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費40百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は25百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費25百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は14百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第１四半期連結累計期間の研究開発費14百万円を開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は66百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費66百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は38百万円です。」
研究開発活動を継続し、当第２四半期連結累計期間の研究開発費38百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20百万円です。」
研究開発活動について、当第1四半期の研究開発費20百万円が開示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、未来の携帯端末がもたらす未来社会の実現に貢献することをミッションとして掲げています。当連結会計年度の研究開発活動は、将来にわたりお客様から支持される付加価値の高いサービスを継続的に提供するため、企業および大学ならびに産業技術総合研究所等との共同研究による新技術開発およびヘルスケアサービス領域の拡大に向けた取り組みに日々取り組んでいます。」
共同研究による新技術開発とヘルスケア領域拡大を継続し、当年度の研究開発費は103百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は75百万円です。」
研究開発活動について、当第３四半期連結累計期間の研究開発費75百万円が開示されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「クラウド電子カルテの普及促進に向けた協業を推進していくためです。 企業結合日に追加取得した議決権比率 44.31％ 取得後の議決権比率 50.86％ 発生したのれんの金額 811,681千円 償却方法及び償却期間 ５年間にわたる均等償却」
クリニカル・プラットフォーム株式会社の株式追加取得により議決権比率を50.86％として連結子会社化し、クラウド電子カルテ普及に向けた協業を具体化した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円です。」
研究開発活動について、当四半期の研究開発費40百万円が開示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「企業および大学ならびに産業技術総合研究所等との共同研究による新技術開発およびヘルスケアサービス領域の拡大に向けた取り組みに日々取り組んでいます。当連結会計年度における研究開発費の総額は、264百万円です。」
企業・大学・産業技術総合研究所等との共同研究による新技術開発と、ヘルスケアサービス領域の拡大に取り組み、研究開発費264百万円を計上している。