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エムティーアイ(9438)・リスク再掲

携帯キャリアのキャッシュバック廃止によるスマートフォン端末販売の低迷

FY2016-Q3に初出。10回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2019-Q1。

10記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2016-Q3再掲FY2017-Q1 – FY2019-Q12016: 120162017: 420172018: 420182019: 12019
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「携帯ショップ経由のスマートフォン有料会員の獲得が伸び悩んでいることから、2018年12月末の同有料会員数は441万人(2018年9月末比16万人減)となり、全体有料会員数については540万人(同20万人減)となりました。」

    スマートフォン有料会員の携帯ショップ経由での獲得停滞が引き続き記載されている。
  2. FY2018再掲有価証券報告書

    「コンテンツ配信事業では、スマートフォン普及率が高い水準に達していることから、携帯ショップ経由でのスマートフォン有料会員の獲得は伸び悩んでいる状況となっています。」

    スマートフォン普及率の上昇を背景に、携帯ショップ経由のスマートフォン有料会員獲得が伸び悩む状況を継続して記載している。
  3. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「スマートフォン端末の販売台数が伸び悩んでいることなどから、また携帯ショップを通じたスマートフォン有料会員の獲得効率を重視したこともあり、平成30年6月末の同有料会員数は470万人(平成29年9月末比62万人減)となり、全体有料会員数は577万人(同79万人減)となりました。」

    スマートフォン端末販売の伸び悩みが引き続き記載されている。
  4. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「スマートフォン端末の販売台数が伸び悩んでいることなどから、携帯ショップを通じたスマートフォン有料会員の獲得に苦戦し、平成30年3月末の同有料会員数は501万人(平成29年9月末比31万人減)となり、全体有料会員数は614万人(同42万人減)となりました。」

    スマートフォン端末販売の低迷と、それに伴う携帯ショップ経由の有料会員獲得難が引き続き記載されている。
  5. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「スマートフォン端末の販売台数が伸び悩んでいることなどから、携帯ショップを通じたスマートフォン有料会員の獲得に苦戦し」

    スマートフォン端末販売の低迷が続き、携帯ショップ経由の有料会員獲得に苦戦している状況が継続している。
  6. FY2017再掲有価証券報告書

    「スマートフォン端末の販売台数が伸び悩んでいることなどから、携帯ショップを通じたスマートフォン有料会員の獲得に苦戦しています。」

    スマートフォン端末販売の低迷と、それに伴う携帯ショップ経由の有料会員獲得難が継続している。
  7. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「スマートフォン端末の販売台数が伸び悩んでいることなどから、全国の携帯ショップを通じたスマートフォン有料会員の獲得に苦戦しています。」

    スマートフォン端末販売の低迷が続き、携帯ショップを通じた有料会員獲得への影響が引き続き記載されている。
  8. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「スマートフォン端末の販売台数が伸び悩んでいる状況が続いているため、全国の携帯ショップを通じたスマートフォン有料会員の獲得に苦戦しております。」

    スマートフォン端末販売の低迷が継続していると記載されている。
  9. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「平成28年2月に実質0円端末が廃止されて以降、スマートフォン端末の販売台数は伸び悩んでいる状況が続いています。」

    実質0円端末廃止後のスマートフォン端末販売の低迷が継続している。
  10. FY2016-Q3顕在化有価証券報告書

    「平成28年2月に実質0円端末が廃止される前は、携帯キャリアのキャッシュバック・キャンペーンによりスマートフォン端末の販売台数は一時的に伸びましたが、その廃止以降は、3月の最大の商戦期があったにもかかわらず同端末の販売台数は伸び悩み、第3四半期も低調に推移しました。」

    キャッシュバック・キャンペーン廃止後に端末販売が伸び悩んだことを、事業環境上のリスクとして記載している。
一緒に動いた変遷

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次にこの変遷が動くとき
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報道
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