エムティーアイ（9438）・目標適用影響額が累計で具体化
収益認識会計基準の2022年９月期適用予定
FY2018に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q3。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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収益認識会計基準適用による財務諸表影響435社が書いているテーマ・逆風258社・追い風17社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの435件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q3適用影響額が累計で具体化有価証券報告書
「また、従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の売上高172,023千円増加、売上原価が90,208千円減少、販売費及び一般管理費が40,870千円減少、営業利益が303,103千円増加、経常利益および税金等調整前四半期純利益が118,435千円増加しています。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第3四半期累計期間における売上高・費用・利益への影響額を具体的に開示している。 - FY2022-Q2適用影響額を具体化有価証券報告書
「また、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間の売上高57,943千円増加、売上原価が69,830千円減少、販売費及び一般管理費が19,209千円減少、営業利益が146,983千円増加、経常利益および税金等調整前四半期純利益が9,673千円減少しています。」
収益認識会計基準の適用を継続し、ポイントを契約負債として認識する方法や一定期間にわたり収益を認識する方法への変更について、当第2四半期累計期間の影響額を具体的に開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することとしています。」
2022年9月期の期首から適用予定としていた収益認識会計基準を、当第1四半期連結会計期間の期首から適用した。ポイントを契約負債として認識する方法や、一定期間にわたり収益を認識する方法へ変更している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年９月期の期首より適用する予定です。」
収益認識に関する会計基準を2022年9月期の期首から適用する予定で、影響額は引き続き評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2018年３月30日)」「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 2018年３月30日)」
収益認識に関する新会計基準等を2022年９月期の期首から適用する予定とし、影響額は評価中としている。