グループ中期経営計画2015-2017
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2020。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2020後退有価証券報告書
「本年度は計画の最終年度となりますが、テレビ広告市況の低迷に加え、新型コロナウイルスの感染拡大によってグループ各社の収益に大きな影響が出たため、目標の達成は困難な状況となっています。こうした中、まずは、グループ各社の足元の課題への対応を進め、コロナ禍によるダメージを最小限にとどめるとともに、コロナ後に向けた新たな戦略の立案も進めてまいります。」
2018－2020年計画の最終年度に、従来の目標達成よりも足元の課題対応とコロナ後の戦略立案を優先する説明へ比重が移っている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「事業環境の変化に対応するよう経営基盤を盤石とするとともに、新たな成長分野への挑戦に積極的に取り組むことで、グループ成長ビジョン「連結売上高1,000億円、売上高経常利益率8.0％」を目指して成長する当社グループの中期的な成長戦略を示すものとして、今年度を初年度とする平成30年度（2018年度）から平成32年度（2020年度）までの新たな3か年の経営計画「朝日放送グループ中期経営計画2018－2020」を策定しました。」
2015－2017年計画に代わり、2018－2020年を対象とする新たな3か年計画を策定している。 - FY2017前進有価証券報告書
「「グループ中期経営計画2015-2017」では、この３年間をコンテンツの開発や新規事業への積極的な投資に重点を置く期間と位置付けています。2015年にはコーポレートベンチャーキャピタル、ＡＢＣドリームベンチャーズを立ち上げ、ベンチャー企業への投資を開始しました。2016年には、放送関連事業のアニメ事業、海外事業、ライセンス・物販事業を分割し、新しく設立したＡＢＣフロンティアホールディングスが統括するＡＢＣアニメーション、ＡＢＣインターナショナル、ＡＢＣライツビジネスに承継させました。2017年春にはシンガポールの現地法人ＡＢＣ ＨＯＲＩＺＯＮが事業を開始しました。」
中期計画の最終年度に、CVC設立、コンテンツ関連3事業の分社化・統括会社設立、シンガポール現地法人の事業開始という計画上の施策が具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「グループ中期経営計画2015-2017」は、この成長ビジョンへ続くステップであり、コンテンツの開発や新規事業への積極的な投資に重点を置く期間と位置付けております。このため、2016年度も経営基盤をさらに強化してまいります。」
成長ビジョンに至る段階的な計画として、コンテンツ開発・新規事業投資・経営基盤強化を位置づけている。