TBSホールディングス（9401）・リスク再定義
賃貸等不動産の稼働低下・空室リスク
FY2021に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2024。
2記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
長期賃貸借契約に伴う稼働率・賃料下落リスク25社が書いているテーマ・逆風26社・追い風0社
TBSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。15社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響は緩和されましたが、一定の割合で定着したテレワークなどの勤務形態や、都心部でのオフィスビルディング新築物件の増加によって、オフィステナント需要の変化が続く見込みです。」
感染症による稼働低下・家賃減免中心のリスクから、テレワーク定着、新築オフィス増加、資材・人件費・燃料費上昇による不動産市況リスクへ整理された。 - FY2021初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により、保有施設の休館や営業時間の短縮に伴うテナント家賃減免等の影響が生じ、収益性の悪化が現実となっております。」
不動産事業について、施設休館、営業時間短縮、テナント家賃減免による収益性悪化が既に発生し、将来の空室・退去リスクも記載した。