リース・メンテナンス契約台数の拡大
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-04-27。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- 2026-04-27再掲決算
「売上高は、車両整備事業におけるメンテナンス契約台数の増加等により、14,891百万円（前期比2.6％増収）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加をモビリティサービス事業の増収要因として継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「モビリティサービス事業の売上高は、車両整備事業における受託メンテナンス契約台数の増加等により、7,318百万円（前年同期比2.3%増収）となりました。」
受託メンテナンス契約台数の増加が、モビリティサービス事業の増収要因として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「営業利益は、メンテナンス契約台数の増加等により483百万円（前年同期比29.2%増益）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加がモビリティサービス事業の増益要因として再び記載されている。 - FY2024-Q1削除有価証券報告書
「売上高は、車両販売事業における台当たり販売単価の上昇等により、3,556百万円（前年同期比2.6%増収）となりました。」
当四半期はリース契約台数・メンテナンス契約台数の増加への言及がなく、台当たり販売単価の上昇が増収要因として記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上高は、車両整備事業における作業単価の見直し及びメンテナンス契約台数の増加等により、14,232百万円（前年同期比1.1%増収）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加が、自動車サービス事業の増収要因として継続している。 - FY2023-Q1削除有価証券報告書
「② 自動車サービス事業 売上高は、国内子会社株式会社スーパージャンボの新車販売台数の減少等の影響により、3,466百万円（前年同期比2.6%減収）となりました。営業利益は、車両リース事業におけるリース満了車の売却価格の改善等により151百万円（前年同期比37.8%増益）となりました。」
リース・メンテナンス契約台数の増加への言及はなく、新車販売台数の減少とリース満了車の売却価格改善が説明されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、車両整備事業におけるメンテナンス契約台数の増加等はありましたが、車両販売事業における販売台数の減少等により、10,523百万円（前年同期比0.6%減収）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加は継続しているが、車両販売台数の減少により自動車サービス事業は減収となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、車両整備事業におけるメンテナンス契約台数の増加等はありましたが、車両販売事業における販売台数の減少等により、6,965百万円（前年同期比1.2％減収）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加は継続しているが、車両販売台数の減少により自動車サービス事業は減収となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は、車両整備事業におけるメンテナンス契約台数の増加等により、3,557百万円（前年同期比4.3％増収）となりました。営業利益は売上高の増収等により110百万円（前年同期比72.8％増益）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加が自動車サービス事業の増収要因として再確認され、売上高・営業利益とも前年同期比で増加した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「主な要因は、新規リース契約件数の減少によりリース投資資産が減少した半面、ＢＣＰの観点から手元資金を厚めに持つ等の方針もあり、現金及び預金が増加したこと等によるものであります。」
従来のリース契約台数増加という説明に対し、新規リース契約件数の減少が記載されている。 - FY2021-Q3削除有価証券報告書
「売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響により、来店顧客の減少に伴う車両販売における国内子会社株式会社スーパージャンボの販売台数の減少等により、10,587百万円（前年同期比5.3％減収）となりました。営業利益は384百万円（前年同期比2.5％増益）となりました。」
リース契約台数・メンテナンス契約台数の増加への言及はなく、車両販売台数の減少と営業利益の状況が説明されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「自動車サービス事業は、車両整備事業におけるメンテナンス契約台数の増加等により、売上高は11,185百万円（前年同期比0.7％増収）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加を自動車サービス事業の増収要因として継続して記載している。 - FY2020-Q2メンテナンス契約台数の増加が再登場（リース契約への言及はなし）有価証券報告書
「自動車サービス事業は、自動車販売事業における販売量の増加、車両整備事業におけるメンテナンス契約台数の増加等により、売上高は7,668百万円（前年同期比3.6%増収）となりました。営業利益は車両整備事業を中心とした収益改善効果等により288百万円（前年同期比184.5%増益）となりました。」
前四半期は契約台数への言及がなかったが、今回はメンテナンス契約台数の増加が増収要因として再び記載されている。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書
「自動車サービス事業は、自動車販売事業における車両販売台数の減少等により、売上高は3,709百万円（前年同期比0.9％減収）となりました。営業利益は、車両整備事業における収益改善効果等により105百万円（前年同期比528.8％増益）となりました。」
リース・メンテナンス契約台数の増加への言及はなく、自動車販売台数の減少と車両整備事業の収益改善が説明されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「自動車サービス事業は、車両整備事業におけるメンテナンス契約台数の増加や車両販売事業における国内子会社（株）スーパージャンボの多店舗展開による車両販売台数の増加等により、売上高は11,112百万円（前年同期比0.4％増収）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加を自動車サービス事業の増収要因として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「自動車サービス事業は、車両整備事業におけるメンテナンス契約台数の増加等により、売上高は3,741百万円（前年同期比1.0%増収）となりました。営業利益は車両整備事業における外注費の増加等により16百万円（前年同期比74.8%減益）となりました。」
メンテナンス契約台数の増加が増収要因として継続している一方、外注費の増加により営業利益は減益となっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中で当社グループにつきましては、物流サービス事業における、包装事業での主要顧客からの受注量の増加、格納器具製品事業での国内受注量の増加、自動車サービス事業における、リース及びメンテナンス契約台数の増加、国内子会社スーパージャンボでの販売量の増加等により、売上高は35,870百万円（前年同期比3.3%増収）となりました。」
リース及びメンテナンス契約台数の増加を、グループ全体の増収要因として継続して記載している。 - FY2018-Q2リース契約に加え、メンテナンス契約台数の増加も再登場有価証券報告書
「格納器具製品事業において北米子会社ＫＩＭＵＲＡ，ＩＮＣ.で大幅な受注の遅れはあったものの、国内での受注量が大幅に増加したことや、自動車サービス事業においてリース及びメンテナンス契約台数が増加したこと等により、売上高は、23,454百万円（前年同期比1.5%増収）となりました。」
前四半期はリース契約台数のみが記載されていたが、今回はリース及びメンテナンス契約台数の増加が増収要因として記載されている。 - FY2018-Q1リース契約台数の増加が再登場する一方、メンテナンス契約への言及はない有価証券報告書
「自動車サービス事業は、車両リース事業におけるリース契約台数の増加等により、売上高は3,705百万円（前年同期比1.7%増収）となりました。」
従前のリース・メンテナンス契約台数の増加という表現から、今回は車両リース契約台数の増加のみが増収要因として記載されている。 - FY2017-Q3削除有価証券報告書
「自動車サービス事業は、個人消費の低迷やメーカーの燃費不正問題等の影響による自動車販売の落ち込みにより、10,668百万円（前年同期比2.9％減収）となりました。営業利益は、前期発生したメンテナンス契約における車検費用の発生時処理が当期なくなったこと等により、417百万円（前年同期比8.6％増益）となりました。」
リース及びメンテナンス契約台数の増加についての言及はなく、当期は自動車販売の減収と車検費用処理の不発生が説明されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「自動車サービス事業は、リース及びメンテナンス契約台数の増加等により、7,168百万円（前年同期比0.9％増収）となり、営業利益は、売上高の増収等により292百万円（前年同期比49.4％増益）となりました。」
リース・メンテナンス契約台数の増加を、増収・増益要因として引き続き示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「自動車サービス事業は、リース及びメンテナンス契約台数の増加等により、3,642百万円（前年同期比3.2％増収）となりました。営業利益は、売上高の増収等により129百万円（前年同期比90.8％増益）となりました。」
契約台数の増加を自動車サービス事業の増収・増益要因として示している。