業務改善による収益性の改善
FY2017-Q1に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「今後も標準化、システム化、業務改革、AIを活用した営業推進、業務の効率化、システム企画などの本社機能の強化を行い、改革を促進していく。」
業務標準化・システム化・業務改革による効率化に加え、AIを活用した営業推進や本社機能強化を継続して進める方針が示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、グループ各社の連携を一層強化し、営業の拡大、費用の削減、経営基盤の強化、社会的責任の向上に取り組んだ。」
業務改善・効率化の流れに加え、年度の取り組みとして費用削減が明示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「標準化、システム化等、業務改革による業務の効率化を継続するほか、営業推進、システム企画等、本社機能の強化により改革を促進する。」
従来の業務標準化・システム再構築の方針について、標準化・システム化の継続に加え、営業推進・システム企画など本社機能の強化が具体的に示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「抜本的な業務の標準化・効率化を進めるため、システムの更新を図る。」
業務標準化・効率化とシステム更新による業務改善の方針が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「抜本的な業務の標準化・効率化を進め、システムの再構築を図る。」
業務の標準化・効率化とシステム再構築による業務改善方針が継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「国内総合物流事業の営業収入は81億５千４百万円（前年同期比1.2％減収）、営業利益は営業原価の削減などにより５億２千３百万円（前年同期比4.5％増益）となった。」
業務改善・効率化の取り組みについて、営業原価の削減が国内総合物流事業の営業利益4.5％増益に結び付いた具体的な進展が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「抜本的な業務の標準化・効率化を進め、システムの再構築を図る。」
業務改善・効率化の方針が、業務標準化、システム再構築、社内制度改革を含む体制改革として再掲された。 - FY2018業務改革を計画に明記有価証券報告書
「当社グループは総合物流企業集団として、お客様に満足度の高い物流サービスを提供するとともに、中長期的な観点から設備投資や業務改革を計画的に行ってゆく。」
従来の業務改善・コスト削減の記載に加え、中長期的な設備投資と業務改革を計画的に行う方針が明示された。 - FY2018-Q1利益改善要因の具体化有価証券報告書
「倉庫保管費用が減少したことや、連結子会社の業績が回復したこともあり、営業利益は前年同期を大きく上回った。」
業務改善という従来の表現に加え、倉庫保管費用の減少と連結子会社の業績回復が営業利益の改善要因として示された。 - FY2017コスト削減を明示有価証券報告書
「一方、業務の見直しによるコストの削減、電気料及び燃料費の減少等により営業利益は前期を上回った。」
業務改善の表現が、業務の見直しによるコスト削減として示された。国内総合物流事業の営業利益は14億5千4百万円、前期比5.9％増となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内総合物流事業の営業収入は、222億７千２百万円、前年同期比2.5％の減収となったが、業務改善や、電気料及び燃料費の減少等により、営業利益は11億９千３百万円、前年同期比10.3％の増益となった。」
業務改善を利益改善に寄与した施策として継続記載している。国内総合物流事業の営業利益は前年同期比10.3％増となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、業務の改善に努め、また原油価格の下落による電気料や燃料費の減少等があり、営業利益は前年同期を上回った。」
業務改善を利益改善に寄与した施策として継続記載している。国内総合物流事業では業務改善等により営業利益が前年同期比17.2％増となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方、業務の改善に努め、また原油価格の下落による燃料費の減少等があり、営業利益は前年同期を上回った。」
業務改善を営業利益改善に寄与した取り組みとして記載している。「業務改善」の具体的内容や数値目標は示されていない。